建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しておりま
す。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/08 15:33

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)		当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
		建物 工具研磨新工場 64,794千円
		建物 食堂及び更衣室耐震補強工事 10,516 〃
		建設仮勘定 工具研磨新工場 64,794 〃

2018/06/08 15:33

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しておりま
す。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 9～12年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/08 15:33