構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 395万
- 2019年3月31日 -11.53%
- 349万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1)有形固定資産(リース資産除く)2019/06/28 17:07
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数はつぎのとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2019/06/28 17:07
(注)前連結会計年度における金額は、関係会社に対する固定資産売却益であります。前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 412,508千円 33,365千円 機械装置及び運搬具 13千円 11千円 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2019/06/28 17:07
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 -千円 4,783千円 機械装置及び運搬具 49千円 20千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2019/06/28 17:07
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 682,809千円 572,712千円 土地 4,014,917千円 3,689,832千円 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産除く)2019/06/28 17:07
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。