- 5943
- 2026/10/09
- 時価
- 1048億円
- PER 予
- 11.48倍
- 2009年以降
- 赤字-100.43倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.69倍
- 2009年以降
- 0.38-1.07倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 4.35%
- ROE 予
- 6.03%
- ROA 予
- 3.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ノーリツ(5943)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 7億6500万
- 2009年12月31日 +13.07%
- 8億6500万
- 2010年12月31日 +61.97%
- 14億100万
- 2011年12月31日 +21.2%
- 16億9800万
- 2012年12月31日 +7.42%
- 18億2400万
- 2013年12月31日 +10.53%
- 20億1600万
- 2014年12月31日 -40.43%
- 12億100万
- 2015年12月31日 -40.05%
- 7億2000万
- 2016年12月31日 +49.86%
- 10億7900万
- 2017年12月31日 +7.04%
- 11億5500万
- 2018年12月31日 -43.2%
- 6億5600万
- 2019年12月31日 -25.91%
- 4億8600万
- 2020年12月31日 +98.77%
- 9億6600万
- 2021年12月31日 -69.15%
- 2億9800万
- 2022年12月31日 +217.79%
- 9億4700万
- 2023年12月31日 -48.15%
- 4億9100万
- 2024年12月31日 -25.87%
- 3億6400万
- 2025年12月31日 +88.46%
- 6億8600万
個別
- 2008年12月31日
- 4億5200万
- 2009年12月31日 +21.24%
- 5億4800万
- 2010年12月31日 +87.77%
- 10億2900万
- 2011年12月31日 +37.03%
- 14億1000万
- 2012年12月31日 +7.66%
- 15億1800万
- 2013年12月31日 +5.47%
- 16億100万
- 2014年12月31日 -40.97%
- 9億4500万
- 2015年12月31日 -40.32%
- 5億6400万
- 2016年12月31日 +55.5%
- 8億7700万
- 2017年12月31日 +0.8%
- 8億8400万
- 2018年12月31日 -48.53%
- 4億5500万
- 2019年12月31日 -32.97%
- 3億500万
- 2020年12月31日 +156.39%
- 7億8200万
- 2021年12月31日 -85.04%
- 1億1700万
- 2022年12月31日 +474.36%
- 6億7200万
- 2023年12月31日 -62.8%
- 2億5000万
- 2024年12月31日 -77.6%
- 5600万
- 2025年12月31日 +550%
- 3億6400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- 主な費用の内訳は、次のとおりであります。2026/03/26 15:24
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 従業員給与手当 17,093 17,067 賞与引当金繰入額 116 279 退職給付費用 571 371 役員賞与引当金繰入額 43 38 役員退職慰労引当金繰入額 7 11 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/03/26 15:24 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 15:24
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 148 105 78 176 賞与引当金 56 364 56 364 役員賞与引当金 44 34 44 34 製品保証引当金 834 644 564 914 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 15:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 未払事業税 109百万円 45百万円 賞与引当金 17 111 貸倒引当金 22 32
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 15:24
(注)1.評価性引当額が227百万円増加しております。この増加の主な内容は、税務上の繰越欠損金にかかる評価性引当額の増加によるものです。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 未払事業税 121百万円 85百万円 賞与引当金 122 226 未払費用 1,680 1,744
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法2026/03/26 15:24