建物(純額)
個別
- 2014年12月31日
- 82億7200万
- 2015年12月31日 +2.26%
- 84億5900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定は含めておりません。2016/03/30 14:11
2.本社及び国内販売事業所の一部については建物を賃借しており、年間賃料の合計額は2,347百万円であります。
3.土地と建物の一部を非連結子会社の㈱カシマに賃貸しております。 - #2 事業整理損失に関する注記
- (単位:百万円)2016/03/30 14:11
(注)当社グループでは事業用資産については製品及び市場の類似性を考慮して区分しております。回収可能価額は正味売却価額により算定しております。正味売却価額は不動産鑑定士による不動産鑑定評価額に合理的な調整を行って算出した金額、または市場価値を勘案した合理的な見積りにより評価しております。用途 場所 種類 金額 事業用資産(新エネルギー分野) 兵庫県加古川市 建物及び構築物 16 機械装置及び運搬具 252 その他 65 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 定率法によっております。2016/03/30 14:11
ただし、平成10年4月1日以降の新規取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #4 固定資産処分損の注記
- 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2016/03/30 14:11
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) (売却損) (売却損) 建物及び構築物 14百万円 建物及び構築物 0百万円 機械装置及び運搬具 0 土地 3 (除却損) (除却損) 建物及び構築物 32 建物及び構築物 20 機械装置及び運搬具 27 機械装置及び運搬具 21 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2016/03/30 14:11
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 建物及び構築物 85百万円 建物及び構築物 62百万円 機械装置及び運搬具 0 機械装置及び運搬具 8 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2016/03/30 14:11
2.「当期減少額」欄の()内は内書きで、減損損失の計上額であります。建物 本社工場3号棟改修 488百万円 研究開発西棟新築 307 機械及び装置 太陽光発電装置等(売電設備) 183 工具、器具及び備品 金型 1,617 建設仮勘定 金型 1,529 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2016/03/30 14:11
(1)減損損失の認識に至った経緯用途 場所 種類 金額 その他 16 群馬県前橋市 建物及び構築物 0 機械装置及び運搬具 98 土地 3 建設仮勘定 42 その他 6 売却予定資産(共用資産) 兵庫県明石市 建物及び構築物 23 その他 0 中華人民共和国広東省佛山市 機械装置及び運搬具 69 その他 0
住設システム分野の事業用資産については競争の激化によって収益性が著しく悪化したことにより、投資の回収が困難と判断されることから、減損損失として特別損失に計上しております。また、正味売却価額が帳簿価額を下回った遊休資産については、帳簿価額のうち回収可能価額を超過した額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 定率法によっております。2016/03/30 14:11
ただし、平成10年4月1日以降の新規取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。