	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料及び手当	3,039	3,242
賞与引当金繰入額	487	480
役員賞与引当金繰入額	70	54
減価償却費	312	327

2026/06/17 16:11

#2 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
製品保証引当金	883	-	697	186
賞与引当金	1,791	1,771	1,791	1,771
役員賞与引当金	70	54	70	54
株式報酬引当金	-	173	-	173

2026/06/17 16:11

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
未払費用	149	296
賞与引当金超過額	535	546
減価償却超過額	162	158

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
(単位:%)

2026/06/17 16:11

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。
(1) 製品・原材料・仕掛品
先入先出法による原価法
ただし、一部については、総平均法又は、個別法による原価法2026/06/17 16:11