建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2～50年
構築物 2～50年

2015/06/24 12:54

#2 固定資産売却損の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	22	0
機械装置及び運搬具	12	11

2015/06/24 12:54

#3 固定資産売却益の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0	0
機械装置及び運搬具	78	36

2015/06/24 12:54

#4 固定資産除却損の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	234	71
機械装置及び運搬具	155	104

2015/06/24 12:54

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(百万円)

建物	埼玉工場	製造部門新事務所	233
工具、器具及び備品	各工場	新機種対応金型等	651
土地	本社	当社子会社への賃貸用地	281
ソフトウェア	本社	機密文書管理システム等	119
その他	本社	会計システム	128

2 当期減少額のうち主なものは次のとおりです。
(百万円)

2015/06/24 12:54

#6 減損損失に関する注記（連結）

当グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額
日本 埼玉県	事業用資産	土地及び建物等	202百万円
アメリカ アラバマ州	遊休資産	工具器具備品等	24百万円

当グループは、製品カテゴリーを資産グルーピングの基礎とし、資産を事業用資産、共用資産及び遊休資産にグルーピングしています。上記の事業用資産、遊休資産は、今後使用する見込みがないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、407百万円を特別損失に計上しています。
なお、回収可能価額は、正味売却可能価額により測定し、売却見込額より売却諸費用見込額を控除する方法により評価しています。

2015/06/24 12:54

#7 災害による損失に関する注記

(単位:百万円)

固定資産除却損	96
たな卸資産除却損	114
製造設備、金型及び建物の修繕費等	81
その他	63

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
北米及び日本の水害・雪害等による建物等の修繕費として、26百万円の災害による損失を計上しました。

2015/06/24 12:54

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法、在外連結子会社は見積耐用年数に基づく定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～20年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法(3～20年)、在外連結子会社は見積耐用年数に基づく定額法を採用しています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2015/06/24 12:54