マックス（6454）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億4400万
2010年9月30日 -51.35%: 2億1600万
2010年12月31日 +287.96%: 8億3800万
2011年3月31日 +67.3%: 14億200万
2011年6月30日 -59.84%: 5億6300万
2011年9月30日 +39.43%: 7億8500万
2011年12月31日 +13.76%: 8億9300万
2012年3月31日 +150.73%: 22億3900万
2012年6月30日 -94.77%: 1億1700万
2012年9月30日 +358.12%: 5億3600万
2012年12月31日 +298.13%: 21億3400万
2013年3月31日 +81.21%: 38億6700万
2013年6月30日 -72.67%: 10億5700万
2013年9月30日 +95.36%: 20億6500万
2013年12月31日 +53.22%: 31億6400万
2014年3月31日 +9.51%: 34億6500万
2014年6月30日 -68.25%: 11億
2014年9月30日 +147.64%: 27億2400万
2014年12月31日 +83.7%: 50億400万
2015年3月31日 +9.49%: 54億7900万
2015年6月30日 -74.21%: 14億1300万
2015年9月30日 -1.63%: 13億9000万
2015年12月31日 +102.37%: 28億1300万
2016年3月31日 -78.53%: 6億400万
2016年6月30日 -99.34%: 400万
2016年9月30日 +999.99%: 12億8200万
2016年12月31日 +249.77%: 44億8400万
2017年3月31日 +8.85%: 48億8100万
2017年6月30日 -63.59%: 17億7700万
2017年9月30日 +103.32%: 36億1300万
2017年12月31日 +56.55%: 56億5600万
2018年3月31日 +13.88%: 64億4100万
2018年6月30日 -79.12%: 13億4500万
2018年9月30日 +115.17%: 28億9400万
2018年12月31日 +23.36%: 35億7000万
2019年3月31日 +39.44%: 49億7800万
2019年6月30日 -82.97%: 8億4800万
2019年9月30日 +174.88%: 23億3100万
2019年12月31日 +89.88%: 44億2600万
2020年3月31日 -5.65%: 41億7600万
2020年6月30日 -66.19%: 14億1200万
2020年9月30日 +98.09%: 27億9700万
2020年12月31日 +55.24%: 43億4200万
2021年3月31日 +60.06%: 69億5000万
2021年6月30日 -80.62%: 13億4700万
2021年9月30日 +115%: 28億9600万
2021年12月31日 +62.74%: 47億1300万
2022年3月31日 +59.39%: 75億1200万
2022年6月30日 -48.56%: 38億6400万
2022年9月30日 +65.3%: 63億8700万
2022年12月31日 +14.33%: 73億200万
2023年3月31日 +20.47%: 87億9700万
2023年6月30日 -45.12%: 48億2800万
2023年9月30日 +81.59%: 87億6700万
2023年12月31日 +18.85%: 104億2000万
2024年3月31日 +61.91%: 168億7100万
2024年6月30日 -70.48%: 49億8100万
2024年9月30日 +3.17%: 51億3900万
2024年12月31日 +111.11%: 108億4900万
2025年3月31日 +21.12%: 131億4000万
2025年6月30日 -75.18%: 32億6100万
2025年9月30日 +161.55%: 85億2900万
2025年12月31日 +66.65%: 142億1400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 11:12
#2 会計方針に関する事項（連結）: 3) 未認識数理計算上の差異の処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/24 11:12
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度末における純資産は、前連結会計年度末に比べ、6,187百万円増加し、106,034百万円となりました。株主資本は、剰余金の配当が4,698百万円、自己株式の取得2,301百万円などがありましたが、親会社株主に帰属する当期純利益が11,225百万円あったため、4,273百万円増加となりました。
その他の包括利益累計額については、退職給付に係る調整累計額が1,344百万円増加、為替換算調整勘定が468百万円増加、その他有価証券評価差額金が104百万円増加したことなどにより、1,903百万円増加しました。
③キャッシュ・フローの状況
2025/06/24 11:12