グローブライド（7990）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 39億6100万
- 2013年6月30日 -62.23%
- 14億9600万
- 2013年9月30日 +94.45%
- 29億900万
- 2013年12月31日 +8.97%
- 31億7000万
- 2014年3月31日 +2.46%
- 32億4800万
- 2014年6月30日 -56.47%
- 14億1400万
- 2014年9月30日 +123.76%
- 31億6400万
- 2014年12月31日 -3.92%
- 30億4000万
- 2015年3月31日 +10.16%
- 33億4900万
- 2015年6月30日 -47.48%
- 17億5900万
- 2015年9月30日 +110.29%
- 36億9900万
- 2015年12月31日 +0.81%
- 37億2900万
- 2016年3月31日 +13.46%
- 42億3100万
- 2016年6月30日 -57.53%
- 17億9700万
- 2016年9月30日 +112.8%
- 38億2400万
- 2016年12月31日 -7.27%
- 35億4600万
- 2017年3月31日 +23.01%
- 43億6200万
- 2017年6月30日 -71.82%
- 12億2900万
- 2017年9月30日 +161.59%
- 32億1500万
- 2017年12月31日 +0.16%
- 32億2000万
- 2018年3月31日 +20.03%
- 38億6500万
- 2018年6月30日 -69.86%
- 11億6500万
- 2018年9月30日 +119.91%
- 25億6200万
- 2018年12月31日 +13.31%
- 29億300万
- 2019年3月31日 +20.01%
- 34億8400万
- 2019年6月30日 -70.03%
- 10億4400万
- 2019年9月30日 +134.96%
- 24億5300万
- 2019年12月31日 +4.57%
- 25億6500万
- 2020年3月31日 +31.85%
- 33億8200万
- 2020年6月30日 -73.06%
- 9億1100万
- 2020年9月30日 +253.46%
- 32億2000万
- 2020年12月31日 +64.01%
- 52億8100万
- 2021年3月31日 +12.61%
- 59億4700万
- 2021年6月30日 -30.82%
- 41億1400万
- 2021年9月30日 +52.67%
- 62億8100万
- 2021年12月31日 +33.82%
- 84億500万
- 2022年3月31日 +4.84%
- 88億1200万
- 2022年6月30日 -54.75%
- 39億8700万
- 2022年9月30日 +55.96%
- 62億1800万
- 2022年12月31日 +26.7%
- 78億7800万
- 2023年3月31日 -7.22%
- 73億900万
- 2023年6月30日 -58.12%
- 30億6100万
- 2023年9月30日 +33.26%
- 40億7900万
- 2023年12月31日 +22.21%
- 49億8500万
- 2024年3月31日 -16.89%
- 41億4300万
- 2024年9月30日 -21.12%
- 32億6800万
- 2025年3月31日 +38.04%
- 45億1100万
- 2025年9月30日 -16.52%
- 37億6600万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ② 社内環境整備方針2025/06/26 13:05
当社グループは、感動提供企業・日本発グローバル企業として更なる進化を図るために、多様な人材や価値観を積極的に取り入れ、新しい働き方への対応をはじめとして、従業員一人ひとりが活躍できる職場環境を創り続けてまいります。
取り組み状況 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループは、主に釣用品、ゴルフ用品及びラケットスポーツ用品等を生産・販売しており、国内においては当社及び連結子会社が、海外においては各地域をそれぞれ独立した現地法人が担当しており、取り扱う製品について各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/26 13:05
したがって、当社グループは、生産・販売体制を基礎とした地域別セグメントから構成されており、「日本」、「米州」、「欧州」及び「アジア・オセアニア」の4つを報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #3 セグメント表の脚注（連結）
- (注) 日本における外部顧客への売上高66,195百万円のうち、33,897百万円は親会社であるグローブライド株式会社によるものとなります。2025/06/26 13:05
- #4 主要な設備の状況
- 2025年3月31日現在2025/06/26 13:05
会社名 所在地 セグメントの名称 設備の内容 年間賃借料又はリース料(百万円) ㈱ワールドスポーツ 東京都小平市 日本 店舗等 年間賃借料 973 - #5 事業等のリスク
- (1) 市況変動によるリスク2025/06/26 13:05
当社グループの製品は日本をはじめ全世界で販売されており、その需要は当社グループが製品を販売している国または地域の経済状況及び地震、洪水等の自然災害の影響を受けます。従いまして、日本、北米、欧州、アジアを含む当社グループの主要市場における景気の後退及びそれに伴う需要の縮小は、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
当社グループは、「市場優位性の追求」、「国内市場の活性化と健全化」、「海外市場の攻略」を経営戦略の柱となる施策として掲げ、実行することで支持基盤の強化と市場の活性化に積極的に取り組んでまいります。 - #6 報告セグメントの概要（連結）
- 当社グループは、主に釣用品、ゴルフ用品及びラケットスポーツ用品等を生産・販売しており、国内においては当社及び連結子会社が、海外においては各地域をそれぞれ独立した現地法人が担当しており、取り扱う製品について各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/26 13:05
したがって、当社グループは、生産・販売体制を基礎とした地域別セグメントから構成されており、「日本」、「米州」、「欧州」及び「アジア・オセアニア」の4つを報告セグメントとしております。 - #7 従業員の状況（連結）
- 2025年3月31日現在2025/06/26 13:05
(注) 従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) 日本 1,644 (819) 米州 56 (27)
(2) 提出会社の状況 - #8 提出会社の株式事務の概要（連結）
- 第6 【提出会社の株式事務の概要】2025/06/26 13:05
(注) 当社定款の定めにより、単元未満株主は、会社法第189条第2項各号に掲げる権利、会社法第166条第1項の規定による請求をする権利並びに株主の有する株式数に応じて募集株式の割当て及び募集新株予約権の割当てを受ける権利以外の権利を行使することができません。事業年度 4月1日から3月31日まで 買取買増手数料 株式の売買の委託に係わる手数料相当額として別途定める金額 公告掲載方法 電子公告とする。ただし、事故その他やむを得ない事由によって電子公告による公告をすることができない場合は、日本経済新聞に掲載して行う。公告掲載 URL https://www.globeride.co.jp/ 株主に対する特典 株主優待として、毎年3月31日現在の株主名簿に記載または記録された当社株式1単元(100株 )以上の株式を所有されている株主に対して、次のとおり、所有株式数と保有年数に応じ、クオカードを贈呈いたします。 所有株式数 保有年数 (1単元 100株) 3年未満 3年以上 1単元以上10単元未満 1,000円 2,000円 10単元以上20単元未満 2,000円 3,000円 20単元以上 3,000円 5,000円 ※「保有年数」とは、同一の株主番号が株主名簿に継続して記載されている年数をいいます。 - #9 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2025/06/26 13:05
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注) 1 個別銘柄ごとの定量的な保有効果については、各取引先との事業上の理由から記載しておりませんが、保有の合理性の検証方法については、上記②a.に記載しており、十分な保有合理性があると判断しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 6 4 日本精密㈱ 30,000 30,000 当社フィッシング事業活動の円滑化のため、資本コストを踏まえ、配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に判断し保有しています。 無 2 2
2 保有先企業は当社の株式を保有しておりませんが、同社子会社が当社の株式を保有しております。 - #10 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/26 13:05
当社グループは事業用資産については事業部ごとに管理会計上の区分を基礎として、賃貸用資産については個々の場所別に、店舗については店舗ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 その他 事業用資産 機械装置及び運搬具有形固定資産-その他無形固定資産-その他 ダイワ・ジャーマニーGmbh - 事業用店舗 建物及び構築物有形固定資産-その他 東日本地区 -
当連結会計年度において、事業用資産については、連結子会社であるダイワ・ジャーマニーGmbhにおいて、市況の低迷を受け、取得時に想定していた収益が見込めなくなったため、固定資産の減損損失を計上しております。事業用店舗については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗並びに閉鎖の意思決定を行った店舗につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しております。 - #11 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
- 2025/06/26 13:05
1987年4月 日本アイ・ビー・エム㈱入社 2005年1月 IBM Corporation(IBM米国本社)出向 2007年1月 日本アイ・ビー・エム㈱グローバル・テクノロジー・サービス事業統括Marketing & Strategy部長 2010年1月 同社ソフトウェア事業統括Tivoli事業部長 2015年7月 同社成長戦略モバイル戦略責任者 2016年7月 同社グローバル・テクノロジー・サービス事業統括レジリエンシー・サービス事業部長 2018年7月 同社理事クラウドソリューションセンター長 2019年4月 シスコシステムズ(同) 専務執行役員エンタープライズ事業統括 2021年9月 テクノプロ・ホールディングス㈱ 社外取締役(現任) 2023年6月 東洋紡㈱ 社外取締役(現任) 2023年6月 当社取締役(現任) - #12 監査報酬（連結）
- 1.監査法人の名称2025/06/26 13:05
EY新日本有限責任監査法人
2. 継続監査期間 - #13 研究開発活動
- 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は、2,186百万円であります。2025/06/26 13:05
また、セグメントごとの研究開発活動につきましては、そのほとんどが当社(日本)であり、その内容を商品区分ごとに示すと次のとおりであります。
(1) 釣用リール - #14 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ⅰ フィッシング事業2025/06/26 13:05
フィッシングの世界市場はコロナ需要の落ち着きにより足下では成長率は調整局面にありますが、2027年3月期に向けては緩やかな成長を見込んでおります。日本、米州、欧州、アジア・オセアニアと4ブロックで戦略を立て、それぞれの地域に合った製品の開発・サービスの提供を行い、更なるシェアアップを目指してまいります。
ⅱ ゴルフ/スポーツ事業 - #15 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2025/06/26 13:05
(注) 1 セグメント間取引については、相殺消去しておりません。セグメントの名称 生産高(百万円) 前年同期比(%) 日本 22,596 △1.7 米州 - -
2 金額は販売価格によっております。 - #16 設備投資等の概要
- セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。2025/06/26 13:05
セグメント名称 金額(百万円) 主な設備投資 重要な設備の除却又は売却 日本 1,722 生産用機械装置及び生産用金型 該当はありません 米州 23 事務所設備 該当はありません
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
