グローブライド(7990)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億1500万
- 2009年3月31日 -2.61%
- 1億1200万
- 2010年3月31日 -8.93%
- 1億200万
- 2011年3月31日 -7.84%
- 9400万
- 2012年3月31日 -8.51%
- 8600万
- 2013年3月31日 +1.16%
- 8700万
- 2014年3月31日 -6.9%
- 8100万
- 2015年3月31日 +8.64%
- 8800万
- 2016年3月31日 -12.5%
- 7700万
- 2017年3月31日 -6.49%
- 7200万
- 2018年3月31日 -8.33%
- 6600万
- 2019年3月31日 +1.52%
- 6700万
- 2020年3月31日 -5.97%
- 6300万
- 2021年3月31日 -4.76%
- 6000万
- 2022年3月31日 +108.33%
- 1億2500万
- 2023年3月31日 +0.8%
- 1億2600万
- 2024年3月31日 +12.7%
- 1億4200万
- 2025年3月31日 -7.04%
- 1億3200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法に、また、在外連結子会社は定額法によっております。
(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~65年
機械装置及び運搬具 2~15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2025/06/26 13:05 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/26 13:05
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 11 百万円 5 百万円 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2025/06/26 13:05
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 2 百万円 機械装置及び運搬具 1 百万円 14 百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/26 13:05
当社グループは事業用資産については事業部ごとに管理会計上の区分を基礎として、賃貸用資産については個々の場所別に、店舗については店舗ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 その他 事業用資産 機械装置及び運搬具有形固定資産-その他無形固定資産-その他 ダイワ・ジャーマニーGmbh - 事業用店舗 建物及び構築物有形固定資産-その他 東日本地区 -
当連結会計年度において、事業用資産については、連結子会社であるダイワ・ジャーマニーGmbhにおいて、市況の低迷を受け、取得時に想定していた収益が見込めなくなったため、固定資産の減損損失を計上しております。事業用店舗については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗並びに閉鎖の意思決定を行った店舗につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法に、また、在外連結子会社は定額法によっております。2025/06/26 13:05
(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/26 13:05
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)