	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	210千円	496千円
機械装置及び運搬具	1,085千円	1,953千円

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#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 「当期増加額」のうち、主なものは次のとおりであります。なお、建設仮勘定の大半は、当期中に建物、機械及び装置等へ振替済みであります。

① 建物	(甲府工場)	倉庫建屋新設	159,090千円
② 構築物	(長野工場)(甲府工場)	可塑剤地下タンク倉庫外構工事	14,499千円18,670千円
③ 機械及び装置	(長野工場)	DINP及びDOA計量装置	14,580千円

2 「当期減少額」のうち、主なものは次のとおりであります。なお、建設仮勘定からの各資産科目への振替によるものを除き、いずれも売却又は除却によるものであります。

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#3 減損損失に関する注記（連結）

場所	用途	種類	減損損失
長野県下伊那郡	遊休資産	建物及び構築物工具、器具及び備品	1,634
山梨県中巨摩郡	遊休資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具	187
岐阜県可児郡	遊休資産	機械装置及び運搬具	151

当社グループは主として管理会計上の区分に基づく資産のグルーピングを行っております。また、賃貸資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
遊休資産については、遊休状態あるいは稼働休止見込になり将来の用途が定まっていないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～38年
機械装置及び運搬具 2年～10年

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