建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/25 11:36

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	13百万円	75百万円
機械装置及び運搬具	4百万円	77百万円

2014/06/25 11:36

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失額
当社南陽工場(山口県周南市)	住環境・生活資材関連製品製造設備	機械装置等	19百万円
神奈川県横浜市	福利厚生施設	建物	15百万円
		土地	17百万円
		計	33百万円

当社グループは、損益管理を合理的に行える事業単位で資産をグループ化し、減損損失の認識を行っております。
当社の住環境・生活資材関連事業(塩ビパイプ製品及びプラスチックシート関連製品)の製造設備は、継続的に営業損失を計上しているため、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2014/06/25 11:36

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/25 11:36