固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 241億7600万
- 2015年3月31日 +0.2%
- 242億2500万
個別
- 2014年3月31日
- 219億9200万
- 2015年3月31日 +0.53%
- 221億900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2015/06/24 13:11
(単位:百万円)利益 前連結会計年度 当連結会計年度 棚卸資産の調整額 △40 △54 固定資産の調整額 10 10 貸倒引当金の調整額 0 1
- #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/24 13:11 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/24 13:11
(単位:百万円) - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2015/06/24 13:11
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/24 13:11
(単位:百万円) - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/24 13:11
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 828百万円 1,054百万円 固定資産-繰延税金資産 330百万円 322百万円 流動負債-その他 △41百万円 △24百万円
- #7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 損益計算書関係2015/06/24 13:11
前事業年度において、「特別損失」に表示しておりました「固定資産徐却損」については、当事業年度から営業外費用に計上する方法に変更しております。これは当事業年度において改めて表示方法を検討した結果、設備の更新等による費用については、今後経常的に発生すると見込まれるため、経常損益に含めて表示することが当社の実態をより適切に表すことになると判断したためであります。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「固定資産徐却損」に表示しておりました157百万円は、「営業外費用」の「固定資産除却損」として表示しております。この変更により、前事業年度の「経常利益」が、627百万円から470百万円となっております。 - #8 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 連結損益計算書関係2015/06/24 13:11
前連結会計年度において、「特別損失」に表示しておりました「固定資産除却損」については、当連結会計年度より「営業外費用」に表示する方法に変更しております。これは当連結会計年度において改めて表示方法を検討した結果、設備の更新等による費用については、今後経常的に発生すると見込まれるため、経常損益に含めて表示することが当社グループの実態をより適切に表すことになると判断したためであります。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除却損」に表示しておりました172百万円は、「営業外費用」の「固定資産除却損」として組み替えております。また、この変更により前連結会計年度の経常利益が1,835百万円から1,662百万円となっております。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/24 13:11
(イ)有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。