建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(附属設備を除く)については定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/27 16:28

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

(固定資産除却損)

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物	14,379千円	2,714千円
機械装置及び運搬具	3,634千円	2,112千円

2015/03/27 16:28

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	事業所用建物	46,989千円
土地	事業所用土地	67,263千円
工具、器具及び備品	各種生産金型	189,026千円

2 長期前払費用については、契約に基づく役務提供期間にわたって均等償却しております。
なお、一年以内償却予定金額を前払費用へ振替えて同科目で償却しており、償却累計額欄の( )内金額は前払費用に含まれている金額であります。

2015/03/27 16:28

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引にかかる方法に準じた会計処理によっております。2015/03/27 16:28