構築物(純額)
個別
- 2019年12月31日
- 7661万
- 2020年12月31日 +37.65%
- 1億546万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について
は定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2021/03/30 16:53 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- (固定資産除却損)2021/03/30 16:53
前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 建物及び構築物 1,858千円 5,622千円 機械装置及び運搬具 1,556千円 349千円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2021/03/30 16:53
2 長期前払費用については、契約に基づく役務提供期間にわたって均等償却しております。建設仮勘定 滋賀工場四号棟 831,949千円 構築物 滋賀工場緑化ブロック駐車場 32,700千円 ソフトウエア仮勘定 会計システム 34,870千円
なお、一年以内償却予定金額を前払費用へ振替えて同科目で償却しており、償却累計額欄の( )内金額は前払費用に含まれている金額であります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2021/03/30 16:53
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2021/03/30 16:53
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について
は定額法 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/30 16:53