形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については定率法によっております。
主な資産の耐用年数
建物 15年～50年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/01/29 13:06

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年11月1日至平成25年10月31日)	当連結会計年度(自平成25年11月1日至平成26年10月31日)
建物及び構築物	182千円	―千円
工具、器具及び備品	1千円	―千円

2015/01/29 13:06

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年11月1日至平成25年10月31日)	当連結会計年度(自平成25年11月1日至平成26年10月31日)
建物及び構築物	24,361千円	1,235千円
機械装置及び運搬具	1,623千円	1,240千円

2015/01/29 13:06

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成25年10月31日)	当連結会計年度(平成26年10月31日)
その他(未収入金)	―	287,118
建物及び構築物	1,080	7,365
土地	1,059,000	1,059,000

担保付債務

2015/01/29 13:06

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
東京都千代田区他	小売事業	建物及び構築物等	247,303
兵庫県神戸市	遊休資産	無形固定資産	1,341

当社グループは、原則としてキャッシュ・フローを生み出す最小単位である店舗を基本単位として、また、処分予定資産及び遊休資産については当該資産単位に資産のグルーピングを行っております。
その結果、収益性の悪化又は市場価格の著しい下落により、回収可能価額が帳簿価額を下回った資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2015/01/29 13:06

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外については主として定率法によっております。
主な資産の耐用年数
建物 15年～50年
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/01/29 13:06