象印マホービン(7965)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年11月20日
- 3億3700万
- 2009年11月20日 +72.7%
- 5億8200万
- 2010年2月20日 +19.76%
- 6億9700万
- 2010年5月20日 +54.09%
- 10億7400万
- 2010年8月20日 -22.44%
- 8億3300万
- 2010年11月20日 +37.7%
- 11億4700万
- 2011年2月20日 ±0%
- 11億4700万
- 2011年5月20日 +52.31%
- 17億4700万
- 2011年8月20日 -3.49%
- 16億8600万
- 2011年11月20日 +13.82%
- 19億1900万
- 2012年2月20日 -35.75%
- 12億3300万
- 2012年5月20日 +195.3%
- 36億4100万
- 2012年8月20日 +0.36%
- 36億5400万
- 2012年11月20日 +11.63%
- 40億7900万
- 2013年2月20日 -73.03%
- 11億
- 2013年5月20日 +35.18%
- 14億8700万
- 2013年8月20日 -31.47%
- 10億1900万
- 2013年11月20日 +57.31%
- 16億300万
- 2014年2月20日 +18.34%
- 18億9700万
- 2014年5月20日 +35.32%
- 25億6700万
- 2014年8月20日 +7.99%
- 27億7200万
- 2014年11月20日 +35.68%
- 37億6100万
- 2015年2月20日 -27.92%
- 27億1100万
- 2015年5月20日 +68.09%
- 45億5700万
- 2015年8月20日 +13.91%
- 51億9100万
- 2015年11月20日 +21.63%
- 63億1400万
個別
- 2008年11月20日
- -7600万
- 2009年11月20日
- 2億9900万
- 2010年11月20日 +66.89%
- 4億9900万
- 2011年11月20日 +149.3%
- 12億4400万
- 2012年11月20日 +155.55%
- 31億7900万
- 2013年11月20日 -49.13%
- 16億1700万
- 2014年11月20日 +58.32%
- 25億6000万
- 2015年11月20日 +117.85%
- 55億7700万
- 2016年11月20日 +6.54%
- 59億4200万
- 2017年11月20日 +4.11%
- 61億8600万
- 2018年11月20日 -32.01%
- 42億600万
- 2019年11月20日 -23.49%
- 32億1800万
- 2020年11月20日 -8.27%
- 29億5200万
- 2021年11月20日 +36.55%
- 40億3100万
- 2022年11月20日 +4.44%
- 42億1000万
- 2023年11月20日 -31.47%
- 28億8500万
- 2024年11月20日 +86.62%
- 53億8400万
- 2025年11月20日 -17.37%
- 44億4900万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 基本報酬につきましては、毎月一定の額を支払う固定金銭報酬とし、その責任と役割により役職ごとに報酬等の額を定めた内規に基づき報酬額を決定しております。2026/02/18 9:19
業績連動報酬のうち金銭報酬につきましては、連結の親会社株主に帰属する当期純利益を指標とし、業績の向上を目標に、単年度の業績に基づくインセンティブと位置づけております。
譲渡制限付報酬につきましては、事業年度ごとに数年後の企業価値の向上を目指すインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的としております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その結果、当連結会計年度の売上高は、前年実績から3,929百万円増加し91,151百万円(前連結会計年度比4.5%増)となりました。製品区分別では、調理家電製品が前年を上回ったほか、生活家電製品も順調に推移しました。国内売上高は61,446百万円(前連結会計年度比10.1%増)、海外売上高は29,704百万円(同5.4%減)となり、海外売上高構成比は32.6%となりました。海外では台湾の販売が好調でしたが、中国が前年から大幅に減少しました。2026/02/18 9:19
利益につきましては、販売費及び一般管理費は増加しましたが、国内で高単価の商品を中心に販売が好調に推移したことに加え、円安による輸入コストの上昇に対する価格転嫁を進めたことで、営業利益は7,436百万円(前連結会計年度比24.9%増)となりました。経常利益は8,300百万円(同12.1%増)となり、前年は物流倉庫の移転に伴う土地・建物の譲渡により固定資産売却益を特別利益として計上していたため、親会社株主に帰属する当期純利益は5,980百万円(同7.5%減)となりました。
製品区分別の経営成績は次のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/02/18 9:19
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。項目 前連結会計年度(自 2023年11月21日至 2024年11月20日) 当連結会計年度(自 2024年11月21日至 2025年11月20日) 1株当たり純資産額 1,318円11銭 1,397円16銭 1株当たり当期純利益 96円63銭 92円30銭
2 算定上の基礎は、以下のとおりであります。