建物(純額)
個別
- 2014年11月20日
- 29億5500万
- 2015年11月20日 -11.2%
- 26億2400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産…………………………定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)
については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………2~50年
機械及び装置……3~10年
(2) 無形固定資産…………………………定額法
(リース資産を除く) ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能
期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産……………………………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の
方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用
しております。
(4) 長期前払費用…………………………定額法2016/02/19 9:13 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2016/02/19 9:13
前連結会計年度(自 平成25年11月21日至 平成26年11月20日) 当連結会計年度(自 平成26年11月21日至 平成27年11月20日) 建物及び構築物 ―百万円 7百万円 工具、器具及び備品 ―百万円 0百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2016/02/19 9:13
前連結会計年度(自 平成25年11月21日至 平成26年11月20日) 当連結会計年度(自 平成26年11月21日至 平成27年11月20日) 建物及び構築物 28百万円 36百万円 機械装置及び運搬具 5百万円 3百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.建物及び土地の当期減少額の()内は内書きで減損損失の計上額であります。2016/02/19 9:13
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成26年11月21日 至 平成27年11月20日)2016/02/19 9:13
当社グループは、事業用資産については事業の種類を基礎としてグルーピングを行っております。また、賃貸用資産及び遊休資産については当該資産単独でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 香川県坂出市 事業用資産 土地 128百万円 香川県坂出市 事業用資産 建物 50百万円 合計 178百万円
上記資産につきましては、売却を決議したことにより引渡し時点での損失発生が見込まれることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額178百万円を減損損失として特別損失に計上しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、売却予定価額に基づき算定しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物…………2~50年
機械装置及び運搬具……2~13年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/02/19 9:13