構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産………………………定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)
並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につい
ては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………2～50年
機械及び装置……3～10年
(2) 無形固定資産………………………定額法
(リース資産を除く) ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能
期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産…………………………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の
方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用
しております。
(4) 長期前払費用………………………定額法2018/02/20 9:12

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年11月21日至 平成28年11月20日)	当連結会計年度(自 平成28年11月21日至 平成29年11月20日)
建物及び構築物	―百万円	0百万円
工具、器具及び備品	―百万円	0百万円

2018/02/20 9:12

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年11月21日至 平成28年11月20日)	当連結会計年度(自 平成28年11月21日至 平成29年11月20日)
建物及び構築物	5百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	3百万円	6百万円

2018/02/20 9:12

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
在外連結子会社
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～13年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/02/20 9:12