建物(純額)
個別
- 2017年12月31日
- 17億2319万
- 2018年12月31日 -1.7%
- 16億9394万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 上表中、[ ]内は外注先へ無償貸与中のもので内書で表示しております。2019/03/27 15:54
3 上表以外に、岡山工場敷地内の一部の土地および建物を、富士加工株式会社に賃貸しております。
4 上記の設備は、すべて印字記録媒体および事務用消耗品関連事業に属しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産は除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
機械及び装置 8年~10年
無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2019/03/27 15:54 - #3 固定資産廃棄損に関する注記
- ※4 固定資産廃棄損の内訳2019/03/27 15:54
前連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日) 当連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日) 建物及び構築物 27,016千円 5,604千円 機械装置及び運搬具 10,438 4,792 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保提供資産)2019/03/27 15:54
(上記資産に対応する債務)前連結会計年度(平成29年12月31日) 当連結会計年度(平成30年12月31日) 建物及び構築物 663,927千円 632,047千円 (413,155) (391,892)
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 圧縮記帳累計額2019/03/27 15:54
前連結会計年度(平成29年12月31日) 当連結会計年度(平成30年12月31日) 建物及び構築物 255千円 255千円 機械装置及び運搬具 47,726 47,726 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 国内連結会社は定率法2019/03/27 15:54
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2019/03/27 15:54
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産は除く)
国内連結会社は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~50年
機械装置及び運搬具 8年~10年
在外連結子会社は定額法
無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2019/03/27 15:54