フジコピアン(7957)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 14億2091万
- 2009年12月31日 +7.03%
- 15億2087万
- 2010年12月31日 -3.73%
- 14億6409万
- 2011年12月31日 +26.96%
- 18億5881万
- 2012年12月31日 -6.33%
- 17億4114万
- 2013年12月31日 -6.3%
- 16億3142万
- 2015年12月31日 -11.47%
- 14億4429万
- 2016年12月31日 +3.31%
- 14億9213万
- 2017年12月31日 +15.49%
- 17億2319万
- 2018年12月31日 -1.7%
- 16億9394万
- 2019年12月31日 +22.4%
- 20億7336万
- 2020年12月31日 +7.54%
- 22億2979万
- 2021年12月31日 -2.14%
- 21億8209万
- 2022年12月31日 +3.6%
- 22億6060万
- 2023年12月31日 +1.76%
- 23億46万
- 2024年12月31日 +5.01%
- 24億1574万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 上表中、[ ]内は外注先へ無償貸与中のもので内書で表示しております。2025/03/27 15:41
3 上表以外に、岡山工場敷地内の一部の土地および建物を、富士加工株式会社に賃貸しております。
(2) 国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産は除く)
国内連結会社は定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~50年
機械装置及び運搬具 8年~10年
在外連結子会社は定額法
無形固定資産(リース資産は除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2025/03/27 15:41 - #3 固定資産廃棄損に関する注記(連結)
- ※5 固定資産廃棄損の内訳2025/03/27 15:41
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 6,140千円 28,684千円 機械装置及び運搬具 10,507 5,379 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保提供資産)2025/03/27 15:41
(上記資産に対応する債務)前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 建物及び構築物 483,601千円 460,947千円 (291,939) (277,307)
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 圧縮記帳累計額2025/03/27 15:41
前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 建物及び構築物 255千円 255千円 機械装置及び運搬具 45,657 45,657 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/03/27 15:41
(注)2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 岡山工場 インフラ設備 164,502 千円 岡山工場 修正テープ製造設備 121,907 千円 機械及び装置 岡山工場 サーマル製造設備 99,815 千円 岡山工場 布リボン製造設備 29,332 千円 岡山工場 修正テープ製造設備 15,122 千円 建設仮勘定 岡山工場 インフラ設備 252,586 千円 岡山工場 修正テープ製造設備 153,717 千円 岡山工場 サーマル製造設備 130,307 千円
- #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 国内連結会社は定率法2025/03/27 15:41
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/03/27 15:41
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。