フジコピアン(7957)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 14億2091万
- 2009年12月31日 +7.03%
- 15億2087万
- 2010年12月31日 -3.73%
- 14億6409万
- 2011年12月31日 +26.96%
- 18億5881万
- 2012年12月31日 -6.33%
- 17億4114万
- 2013年12月31日 -6.3%
- 16億3142万
- 2015年12月31日 -11.47%
- 14億4429万
- 2016年12月31日 +3.31%
- 14億9213万
- 2017年12月31日 +15.49%
- 17億2319万
- 2018年12月31日 -1.7%
- 16億9394万
- 2019年12月31日 +22.4%
- 20億7336万
- 2020年12月31日 +7.54%
- 22億2979万
- 2021年12月31日 -2.14%
- 21億8209万
- 2022年12月31日 +3.6%
- 22億6060万
- 2023年12月31日 +1.76%
- 23億46万
- 2024年12月31日 +5.01%
- 24億1574万
- 2025年12月31日 -35.61%
- 15億5538万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 上表中、[ ]内は外注先へ無償貸与中のもので内書で表示しております。2026/03/27 14:30
3 上表以外に、岡山工場敷地内の一部の土地および建物を、富士加工株式会社に賃貸しております。
(2) 国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産は除く)
国内連結会社は定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~50年
機械装置及び運搬具 8年~10年
在外連結子会社は定額法
無形固定資産(リース資産は除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2026/03/27 14:30 - #3 固定資産廃棄損に関する注記(連結)
- ※5 固定資産廃棄損の内訳2026/03/27 14:30
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 28,684千円 4,506千円 機械装置及び運搬具 5,379 18,666 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保提供資産)2026/03/27 14:30
(上記資産に対応する債務)前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 460,947千円 281,033千円 (277,307) (168,319)
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 圧縮記帳累計額2026/03/27 14:30
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 255千円 255千円 機械装置及び運搬具 45,657 38,422 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/03/27 14:30
(注)2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 岡山工場 インフラ設備 139,755千円 岡山工場 サーマル製造設備 51,027千円 本社 空調設備 25,563千円 機械及び装置 岡山工場 サーマル製造設備 186,078千円 岡山工場 インフラ設備 71,612千円 岡山工場 機能性フィルム製造設備 10,120千円 建設仮勘定 岡山工場 サーマル製造設備 592,485千円 岡山工場 インフラ設備 185,912千円 岡山工場 機能性フィルム製造設備 10,866千円
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した主な資産2026/03/27 14:30
(2)減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 減損損失 大阪本社 事業用資産 建物及び土地等 872,682千円 岡山工場 事業用資産 建物及び機械装置等 1,603,226 合計 2,475,909
当社及び国内子会社を含めた使用グループにおいて、営業利益が継続してマイナスになったことから減損の兆候があると認識し、事業計画を基礎として減損損失の認識判定を行った結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ったことから、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額)まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しております。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 国内連結会社は定率法2026/03/27 14:30
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/03/27 14:30
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。