平和(6412)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 63億900万
- 2009年3月31日 -6.78%
- 58億8100万
- 2010年3月31日 -7.02%
- 54億6800万
- 2011年3月31日 -6.38%
- 51億1900万
- 2012年3月31日 -6.9%
- 47億6600万
- 2013年3月31日 -6.46%
- 44億5800万
- 2014年3月31日 +71.67%
- 76億5300万
- 2015年3月31日 -5.74%
- 72億1400万
- 2016年3月31日 -4.87%
- 68億6300万
- 2017年3月31日 -11.39%
- 60億8100万
- 2018年3月31日 -6.74%
- 56億7100万
- 2019年3月31日 -6.45%
- 53億500万
- 2020年3月31日 -6.33%
- 49億6900万
- 2021年3月31日 -6.56%
- 46億4300万
- 2022年3月31日 -6.66%
- 43億3400万
- 2023年3月31日 -5.05%
- 41億1500万
- 2024年3月31日 -2.53%
- 40億1100万
- 2025年3月31日 -5.24%
- 38億100万
- 2026年3月31日 -19.57%
- 30億5700万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- この結果、暫定的に算定されたのれんの金額260,222百万円は、会計処理の確定により119,225百万円減少し、140,996百万円となっております。2026/06/26 15:30
また、前連結会計年度末においては、のれんが119,225百万円減少した一方、建物及び構築物(純額)が21,782百万円、コース勘定が74,419百万円、土地が24,697百万円、無形固定資産のその他が50,885百万円、繰延税金負債が52,606百万円増加しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
(イ)ゴルフ事業
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~30年
工具、器具及び備品 2~23年
(ロ)遊技機事業
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~17年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
また、顧客関連資産及び商標権についてはその効果の及ぶ期間(顧客関連資産15~16年、商標権31年)に基づいております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/26 15:30 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/26 15:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 265百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産グルーピングの概要2026/06/26 15:30
(2) 減損損失を認識するに至った経緯場所 用途 種類 減損損失(百万円) アコーディア・ガーデン千葉北(千葉県千葉市) ゴルフ練習場 建物及び構築物等 137 アコーディア・ガーデン加古川(兵庫県加古川市) ゴルフ練習場 建物及び構築物等 71 アコーディア・ガーデン春日部(埼玉県春日部市) ゴルフ練習場 建物及び構築物等 70 合計 279
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループについては、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b. 固定資産の減損2026/06/26 15:30
当社グループは、減損会計の対象となる建物及び構築物、コース勘定等の固定資産を有しております。固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。減損の兆候の有無の判定、減損損失の認識及び測定にあたっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積り額の前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、減損処理が必要となる可能性があります。
詳細については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/26 15:30
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~30年 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/26 15:30
建物 8~50年
構築物 7~45年