建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 44億5800万
- 2014年3月31日 +71.67%
- 76億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物等であります。2014/06/27 13:28
(単位:百万円) - #2 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2014/06/27 13:28
建物 8~50年
構築物 7~45年 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2014/06/27 13:28
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 142百万円 69百万円 機械装置及び運搬具 8 1 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/27 13:28
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 208百万円 224百万円 機械装置及び運搬具 0 - - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/06/27 13:28
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 17,664百万円 1,019百万円 土地 88,980 1,784
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)建物の主な増加は、本社ビル取得によるものであり、建設仮勘定(3,770百万円)からの振替を含んでおります。2014/06/27 13:28
工具、器具及び備品の主な増加は、金型の取得によるものであります。 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)2014/06/27 13:28
当社グループはゴルフ場を運営しており、一部を除きゴルフ事業の固定資産はゴルフ場経営に関係するものであります。よってゴルフ事業の資産は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位としてゴルフ場別にグルーピングをしております。また、遊休資産については当該資産単独でグルーピングをしております。場所 用途 種類 減損損失額(百万円) きぬがわ高原カントリークラブ ゴルフ場 建物及び構築物、土地、その他 46 徳山カントリークラブ ゴルフ場 建物及び構築物、土地、その他 88 グレート岡山ゴルフ倶楽部 ゴルフ場 建物及び構築物、土地、その他 603
上記資産グループにつきましては、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなるため、それぞれ当該資産グループに係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(738百万円)として、特別損失に計上いたしました。 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 総資産は、前連結会計年度末に比べ21,448百万円増加し、438,506百万円となりました。2014/06/27 13:28
有価証券が12,377百万円、投資有価証券が2,772百万円、繰延税金資産(流動)が3,250百万円減少する一方、現金及び預金が21,876百万円、電子記録債権が2,312百万円、有形固定資産が13,085百万円(内 土地6,357百万円、建物及び構築物(純額)5,475百万円)増加しております。
(負債の部) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
(イ)遊技機事業
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
(ロ)ゴルフ事業、その他の事業
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~30年
工具、器具及び備品 2~30年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日(一部連結子会社においては平成20年12月31日)以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ニ.長期前払費用
定額法を採用しております。2014/06/27 13:28