有価証券報告書-第46期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
構築物 7～45年
機械及び装置 3～11年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェアについては社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。