有価証券報告書-第50期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
構築物 7～45年
機械及び装置 3～17年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ソフトウェアについては社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。