無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 50億6200万
- 2015年3月31日 ±0%
- 50億6200万
個別
- 2014年3月31日
- 4億3300万
- 2015年3月31日 +31.18%
- 5億6800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2015/06/26 14:03
(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物の設備投資額であります。その他の項目 報告セグメント計 その他 調整額 連結財務諸表計上額 減価償却費 8,147 12 179 8,339 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 23,875 9 241 24,125
当連結会計年度(自平成26年4月1日 至平成27年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。2015/06/26 14:03 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2015/06/26 14:03
その他の項目 報告セグメント計 その他 調整額 連結財務諸表計上額 減価償却費 9,200 13 264 9,478 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 12,312 62 1,075 13,451 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 14:03
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 退職給付引当金 313 - 無形固定資産償却超過額 2,030 2,183 一括償却資産償却超過額 149 167
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 14:03
(表示方法の変更)前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 貸倒引当金繰入超過額 641 597 無形固定資産償却超過額 2,913 3,522 一括償却資産償却超過額 155 169
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めておりました「前受金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替を行っております。 - #6 設備投資等の概要
- 当社グループは、製品、サービスの品質及び供給力の向上のための設備投資を行っており、当連結会計年度における投資額は11,877百万円であります。2015/06/26 14:03
その主なものは、遊技機事業における遊技機製造設備等4,570百万円、ゴルフ事業におけるゴルフ場設備等6,168百万円であります。なお、当該投資額には無形固定資産が含まれております。
また、当連結会計年度において次の主要な設備を売却、除却しております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
(イ)遊技機事業
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
(ロ)ゴルフ事業、その他の事業
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
機械装置及び運搬具 2~30年
工具、器具及び備品 2~30年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ.長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/26 14:03