ピジョン(7956)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年1月31日
- 3億1538万
- 2015年4月30日 +3.04%
- 3億2498万
- 2015年7月31日 +1.44%
- 3億2967万
- 2015年10月31日 -0.62%
- 3億2761万
- 2016年1月31日 +32.9%
- 4億3539万
- 2016年4月30日 -76.57%
- 1億200万
- 2016年7月31日 -3.92%
- 9800万
- 2016年10月31日 +22.45%
- 1億2000万
- 2017年1月31日 +9.17%
- 1億3100万
- 2017年4月30日 +5.34%
- 1億3800万
- 2017年7月31日 +7.25%
- 1億4800万
- 2017年10月31日 +2.7%
- 1億5200万
- 2018年1月31日 +90.79%
- 2億9000万
- 2018年4月30日 -2.41%
- 2億8300万
- 2018年7月31日 +3.53%
- 2億9300万
- 2018年10月31日 +4.1%
- 3億500万
- 2019年1月31日 +1.31%
- 3億900万
- 2019年4月30日 +3.88%
- 3億2100万
- 2019年7月31日 +13.08%
- 3億6300万
- 2019年10月31日 +3.58%
- 3億7600万
- 2019年12月31日 +10.9%
- 4億1700万
- 2020年3月31日 -7.19%
- 3億8700万
- 2020年6月30日 +10.85%
- 4億2900万
- 2020年9月30日 -4.2%
- 4億1100万
- 2020年12月31日 +7.06%
- 4億4000万
- 2021年3月31日 +7.05%
- 4億7100万
- 2021年6月30日 +0.21%
- 4億7200万
- 2021年9月30日 -2.54%
- 4億6000万
- 2021年12月31日 +3.91%
- 4億7800万
- 2022年3月31日 +15.06%
- 5億5000万
- 2022年6月30日 +8.91%
- 5億9900万
- 2022年9月30日 +4.34%
- 6億2500万
- 2022年12月31日 -9.44%
- 5億6600万
- 2023年3月31日 -4.59%
- 5億4000万
- 2023年6月30日 +8.52%
- 5億8600万
- 2023年9月30日 +1.88%
- 5億9700万
- 2023年12月31日 +2.51%
- 6億1200万
- 2024年3月31日 -0.16%
- 6億1100万
- 2024年6月30日 +4.09%
- 6億3600万
- 2024年9月30日 +4.72%
- 6億6600万
- 2024年12月31日 -1.05%
- 6億5900万
- 2025年3月31日 ±0%
- 6億5900万
- 2025年6月30日 +2.58%
- 6億7600万
- 2025年9月30日 +3.4%
- 6億9900万
- 2025年12月31日 +7.58%
- 7億5200万
- 2026年3月31日 -0.66%
- 7億4700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 小規模企業等における簡便法の採用2026/03/19 11:35
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を採用しております。
なお、当社及び一部の連結子会社は、複数事業主制度としての総合型企業年金基金に加入しており、要拠出額を退職給付費用として処理しております。 - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (2)簡便法を適用した制度の、退職給付に係る負債の期首残高と期末残高の調整表2026/03/19 11:35
(3)退職給付債務の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債の調整表前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 退職給付に係る負債の期首残高 25 百万円 - 百万円 退職給付費用 0 - 連結除外による減少額 △25 - 退職給付に係る負債の期末残高 - -