建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降の取得に係る建物(建物附属設備を除く)については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7～50年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) 長期前払費用
定額法2014/08/28 13:42

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年2月1日至 平成25年1月31日)	当連結会計年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)
建物及び構築物	2,166千円	7,962千円
機械装置及び運搬具	21,123	2,397

2014/08/28 13:42

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産の増加の主な要因は、現金及び預金が25億28百万円(同23.9%増)、受取手形及び売掛金が20億28百万円(同19.2%増)増加したことによるものです。
固定資産の増加の主な要因は、機械装置及び運搬具が20億22百万円(同69.8%増)、建物及び構築物が10億17百万円(同19.5%増)増加したことによるものです。
負債

2014/08/28 13:42

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降の取得に係る建物(建物附属設備を除く)については定額法によっています。
また、在外連結子会社につきましては、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～17年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2014/08/28 13:42