建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7～50年
(2) 無形固定資産

2017/04/28 9:08

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成27年2月1日至 平成28年1月31日)		当連結会計年度(自 平成28年2月1日至 平成29年1月31日)
建物及び構築物	0	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	35		0

2017/04/28 9:08

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成27年2月1日至 平成28年1月31日)		当連結会計年度(自 平成28年2月1日至 平成29年1月31日)
建物及び構築物	0	百万円	70	百万円
機械装置及び運搬具	9		1

2017/04/28 9:08

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成27年2月1日至 平成28年1月31日)		当連結会計年度(自 平成28年2月1日至 平成29年1月31日)
建物及び構築物	3	百万円	11	百万円
機械装置及び運搬具	12		4

2017/04/28 9:08

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産の増加の主な要因は、商品及び製品が8億18百万円減少したものの、現金及び預金が57億54百万円、受取手形及び売掛金が22億32百万円増加したことによるものです。
固定資産の減少の主な要因は、建物及び構築物が3億82百万円、機械装置及び運搬具が5億28百万円減少したことによるものです。
負債

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～17年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/04/28 9:08