建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7～50年
(2) 無形固定資産

2018/04/27 9:15

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成28年2月1日至 平成29年1月31日)		当連結会計年度(自 平成29年2月1日至 平成30年1月31日)
建物及び構築物	-	百万円	20	百万円
機械装置及び運搬具	0		40

2018/04/27 9:15

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成28年2月1日至 平成29年1月31日)		当連結会計年度(自 平成29年2月1日至 平成30年1月31日)
建物及び構築物	70	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	1		10

2018/04/27 9:15

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成28年2月1日至 平成29年1月31日)		当連結会計年度(自 平成29年2月1日至 平成30年1月31日)
建物及び構築物	11	百万円	2	百万円
機械装置及び運搬具	4		11

2018/04/27 9:15

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～17年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/04/27 9:15