#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法により償却を行っております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 13:12
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期減少額の主なものは、次の通りであります。
(有形固定資産)
工具、器具及び備品
全国ショールーム展示品売却除却 856百万円ほかであります。
(無形固定資産)
ソフトウエア
償却完了に伴う除却 1,527百万円であります。
3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。2019/06/26 13:12
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において、投資活動の結果使用した資金は2,548百万円(前期比9.0%増)となりました。これは生産設備の更新及び改修、ショールーム移転・改装等の有形固定資産の取得による支出が1,304百万円、情報システム構築に伴う無形固定資産の取得による支出が951百万円、投資有価証券の取得による支出が324百万円あったこと等によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/06/26 13:12
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
当社及び国内連結子会社は定率法により償却を行っております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具5年～14年
工具、器具及び備品2年～10年2019/06/26 13:12
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。2019/06/26 13:12