日本デコラックス(7950)の建物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 8億1149万
- 2009年3月31日 +24.77%
- 10億1252万
- 2010年3月31日 +5.22%
- 10億6541万
- 2011年3月31日 -5.4%
- 10億792万
- 2012年3月31日 +2.79%
- 10億3604万
- 2013年3月31日 -8.62%
- 9億4675万
- 2013年6月30日 +59.47%
- 15億978万
- 2013年9月30日 -0.93%
- 14億9568万
- 2013年12月31日 -1.6%
- 14億7177万
- 2014年3月31日 -0.03%
- 14億7135万
- 2014年6月30日 -1.61%
- 14億4772万
- 2014年9月30日 +89.87%
- 27億4875万
- 2014年12月31日 -1.11%
- 27億1816万
- 2015年3月31日 -1.19%
- 26億8577万
- 2015年6月30日 -1.16%
- 26億5453万
- 2015年9月30日 -1.18%
- 26億2330万
- 2015年12月31日 -1.19%
- 25億9210万
- 2016年3月31日 -1%
- 25億6621万
- 2016年6月30日 -0.85%
- 25億4432万
- 2016年9月30日 -0.35%
- 25億3546万
- 2016年12月31日 -1.19%
- 25億525万
- 2017年3月31日 -1.18%
- 24億7559万
- 2017年6月30日 -1.06%
- 24億4942万
- 2017年9月30日 -1.19%
- 24億2027万
- 2017年12月31日 -1.2%
- 23億9112万
- 2018年3月31日 -1.13%
- 23億6417万
- 2018年6月30日 +14.68%
- 27億1131万
- 2018年9月30日 -1.16%
- 26億7998万
- 2018年12月31日 +13.68%
- 30億4669万
- 2019年3月31日 -1.21%
- 30億982万
- 2019年6月30日 -1.22%
- 29億7313万
- 2019年9月30日 -0.97%
- 29億4434万
- 2019年12月31日 -1.25%
- 29億752万
- 2020年3月31日 -3.98%
- 27億9190万
- 2020年6月30日 -1.27%
- 27億5633万
- 2020年9月30日 -1.29%
- 27億2077万
- 2020年12月31日 -1.31%
- 26億8521万
- 2021年3月31日 -1.3%
- 26億5020万
- 2021年6月30日 -1.33%
- 26億1501万
- 2021年9月30日 -1.29%
- 25億8116万
- 2021年12月31日 -1.36%
- 25億4596万
- 2022年3月31日 -1.14%
- 25億1694万
- 2022年6月30日 -1.37%
- 24億8248万
- 2022年9月30日 -1.35%
- 24億4904万
- 2022年12月31日 -1.42%
- 24億1435万
- 2023年3月31日 -1.43%
- 23億7973万
- 2023年6月30日 -1.32%
- 23億4837万
- 2023年9月30日 -1.47%
- 23億1384万
- 2023年12月31日 -1.49%
- 22億7931万
- 2024年3月31日 +1.03%
- 23億277万
- 2024年6月30日 -1.1%
- 22億7745万
- 2024年9月30日 -0.92%
- 22億5642万
- 2024年12月31日 +0.59%
- 22億6978万
- 2025年3月31日 -0.62%
- 22億5576万
- 2025年6月30日 -1.16%
- 22億2959万
- 2025年9月30日 +1.63%
- 22億6591万
- 2025年12月31日 -0.81%
- 22億4746万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書きしております。2025/06/27 11:29
3.本社の土地及び建物には福利厚生施設を含んでおります。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2025/06/27 11:29
建物
本社ボイラー建屋耐震補強工事 39,650千円 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 11:29
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。