原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年3月31日
- 2億2289万
- 2010年3月31日 -19.43%
- 1億7957万
- 2011年3月31日 +5.09%
- 1億8871万
- 2012年3月31日 +33.77%
- 2億5244万
- 2013年3月31日 +7.77%
- 2億7205万
- 2014年3月31日 +6.28%
- 2億8915万
- 2015年3月31日 +0.16%
- 2億8960万
- 2016年3月31日 +8.59%
- 3億1448万
- 2017年3月31日 -7.2%
- 2億9185万
- 2018年3月31日 +12.43%
- 3億2813万
- 2019年3月31日 +12.22%
- 3億6822万
- 2020年3月31日 +13.04%
- 4億1623万
- 2021年3月31日 -19.68%
- 3億3432万
- 2022年3月31日 +10.65%
- 3億6993万
- 2023年3月31日 +63.92%
- 6億640万
- 2024年3月31日 -6.25%
- 5億6852万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容（連結）
- ト.原材料及び貯蔵品2024/06/21 12:11
- #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (棚卸資産の評価方法の変更)2024/06/21 12:11
棚卸資産のうち、原材料及び貯蔵品の一部に係る評価方法は、従来、総平均法による原価法を採用しておりましたが、当事業年度より、移動平均法による原価法に変更しております。
この評価方法の変更は、新しい基幹システムの導入を契機として、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動資産は前事業年度末より180百万円減少の8,454百万円、固定資産は前事業年度末より582百万円増加の9,474百万円となりました。2024/06/21 12:11
流動資産減少の主な原因は、電子記録債権が増加したものの、現金及び預金と原材料及び貯蔵品が減少したこと等によるものです。固定資産増加の主な原因は、投資有価証券を取得したこと等によるものです。
当事業年度末の負債は前事業年度末より25百万円減少して2,333百万円となりました。