日本デコラックス(7950)の小計の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- -3億3756万
- 2009年3月31日
- 4億7251万
- 2009年12月31日 +9.44%
- 5億1713万
- 2010年3月31日 +35.44%
- 7億40万
- 2010年9月30日 -49.74%
- 3億5202万
- 2010年12月31日 +22.17%
- 4億3007万
- 2011年3月31日 +75.66%
- 7億5547万
- 2011年9月30日 -42.19%
- 4億3677万
- 2012年3月31日 +90.37%
- 8億3149万
- 2012年9月30日 -34.02%
- 5億4860万
- 2013年3月31日 +61.69%
- 8億8702万
- 2013年9月30日 -37.01%
- 5億5871万
- 2014年3月31日 +77.23%
- 9億9019万
- 2014年9月30日 -43.47%
- 5億5974万
- 2015年3月31日 +84.91%
- 10億3502万
- 2015年9月30日 -38.89%
- 6億3245万
- 2016年3月31日 +92.68%
- 12億1860万
- 2016年9月30日 -56.48%
- 5億3037万
- 2017年3月31日 +104.65%
- 10億8540万
- 2017年9月30日 -43.43%
- 6億1400万
- 2018年3月31日 +69.49%
- 10億4065万
- 2018年9月30日 -54.79%
- 4億7049万
- 2019年3月31日 +105.39%
- 9億6636万
- 2019年9月30日 -29.42%
- 6億8207万
- 2020年3月31日 +78.17%
- 12億1529万
- 2020年9月30日 -77.31%
- 2億7573万
- 2021年3月31日 +169.77%
- 7億4384万
- 2021年9月30日 -37.23%
- 4億6689万
- 2022年3月31日 +66.01%
- 7億7510万
- 2022年9月30日
- -6821万
- 2023年3月31日
- 2億8161万
- 2023年9月30日 +78.47%
- 5億258万
- 2024年3月31日 +127%
- 11億4084万
- 2024年9月30日 -73.1%
- 3億684万
- 2025年3月31日 +181.75%
- 8億6453万
- 2025年9月30日 -63.47%
- 3億1585万
- 2026年3月31日 +218.51%
- 10億602万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- イ.現金及び預金2026/06/24 12:44
ロ.受取手形区分 金額(千円) 外貨預金 51,872 小計 2,834,426 合計 2,835,052
相手先別内訳 - #2 有価証券関係、財務諸表(連結)
- 前事業年度(2025年3月31日)2026/06/24 12:44
当事業年度(2026年3月31日)種類 貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) (3)その他 - - - 小計 1,594,067 967,198 626,868 貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1)株式 111,508 120,781 △9,272 (2)債券 ① 国債・地方債等 97,960 99,675 △1,715 ② 社債 1,464,175 1,494,865 △30,690 ③ その他 - - - (3)その他 318,657 326,310 △7,652 小計 1,992,301 2,041,632 △49,331 合計 3,586,368 3,008,831 577,537
2.減損処理を行った有価証券種類 貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) (3)その他 457,295 440,649 16,646 小計 2,967,573 1,788,970 1,178,603 貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1)株式 9,900 9,900 - (2)債券 ① 国債・地方債等 97,960 99,794 △1,834 ② 社債 1,456,060 1,496,377 △40,317 ③ その他 - - - (3)その他 376,810 401,718 △24,908 小計 1,940,730 2,007,790 △67,060 合計 4,908,303 3,796,761 1,111,542 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 12:44
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他 5,772 6,557 繰延税金資産小計 222,578 232,404 評価性引当額 △179,808 △187,788
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2026/06/24 12:44
(注)最近2事業年度の主な取引先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は次のとおりであります。製品区分別 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 前年同期比(%) その他 48,841 103.9 小計(千円) 5,840,872 100.6 不動産事業(千円) 401,017 99.3
(2)経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容相手先 前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 金額(千円) 割合(%) 金額(千円) 割合(%)