#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)1.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない固定資産の減価償却費であります。
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない有形固定資産及び無形固定資産であります。
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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主としてモビリティ&サービス事業、ライフ&サポート事業における生産設備(機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/06/15 15:30
#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)1.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない固定資産の減価償却費であります。
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない有形固定資産及び無形固定資産であります。
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#5 有形固定資産等明細表（連結）: (注)無形固定資産のその他には、電話加入権23,643千円を含んでおります。
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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 2年～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く。)は定額法、建物以外は定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～49年
機械装置及び運搬具 2年～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/06/15 15:30