エムケー精工(5906)の小計の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月20日
- -2億5834万
- 2009年12月20日
- 4390万
- 2010年3月20日 +999.99%
- 7億2101万
- 2010年6月20日
- -1億900万
- 2010年9月20日 -498.84%
- -6億5277万
- 2010年12月20日
- 1313万
- 2011年3月20日 +999.99%
- 7億2247万
- 2011年6月20日 -95.56%
- 3209万
- 2011年9月20日
- -7193万
- 2011年12月20日
- 8億178万
- 2012年3月20日 +95.41%
- 15億6673万
- 2012年9月20日 -80.9%
- 2億9922万
- 2013年3月20日 +615.26%
- 21億4022万
- 2013年9月20日
- -1億7325万
- 2014年3月20日
- 17億5070万
- 2014年9月20日 -96.47%
- 6177万
- 2015年3月20日 +999.99%
- 13億9025万
- 2015年9月20日
- -1761万
- 2016年3月20日
- 21億3662万
- 2016年9月20日
- -3億7633万
- 2017年3月20日
- 12億5169万
- 2017年9月20日
- -1億9494万
- 2018年3月20日
- 8億7506万
- 2018年9月20日
- -4億5971万
- 2019年3月20日
- 15億1446万
- 2019年9月20日 -95.57%
- 6712万
- 2020年3月20日 +999.99%
- 18億7637万
- 2020年9月20日
- -2億2828万
- 2021年3月20日
- 22億6804万
- 2021年9月20日 -77.34%
- 5億1387万
- 2022年3月20日 +142.74%
- 12億4740万
- 2022年9月20日
- -3億4409万
- 2023年3月20日
- 26億343万
- 2023年9月20日
- -2億2395万
- 2024年3月20日
- 30億5097万
- 2024年9月20日 -90.64%
- 2億8563万
- 2025年3月20日 +333.42%
- 12億3799万
- 2025年9月20日 -44.5%
- 6億8708万
- 2026年3月20日 +257.76%
- 24億5810万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2025年3月20日)2026/06/11 14:00
(注)非上場株式(連結貸借対照表計上額 32,976千円)については、市場価格がない株式等であることから、上表の「その他有価証券」には含めておりません。種類 連結貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) (3)その他 504,690 293,938 210,752 小計 2,347,608 1,045,623 1,301,985 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1)株式 665 700 △35 (2)債券 ① 国債・地方債等 - - - ② 社債 - - - ③ その他 - - - (3)その他 - - - 小計 665 700 △35 合計 2,348,273 1,046,323 1,301,950
当連結会計年度(2026年3月20日) - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/11 14:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月20日) 当事業年度(2026年3月20日) その他 280,581 316,135 繰延税金資産小計 1,060,309 960,948 評価性引当額 △646,408 △449,216
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/11 14:00
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月20日) 当連結会計年度(2026年3月20日) その他 126,650 107,547 繰延税金資産小計 1,086,171 1,087,147 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額(注) △8,411 - 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △451,010 △365,682 評価性引当額小計 △459,422 △365,682 繰延税金資産合計 626,748 721,465
前連結会計年度(2025年3月20日)