建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については、定額法を、建物以外の有形固定資産については、定率法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/25 15:09

#2 有形固定資産等明細表（連結）

建物」の主な増加要因は理想開発センター新設3,934百万円によるものであります。2014/06/25 15:09

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成24年4月1日 至平成25年3月31日)

場所	用途	種類
茨城県稲敷郡阿見町	印刷機器事業	土地及び建物等

当社グループは、原則として事業の種類別セグメントを基準に、資産のグルーピングを行っております。
ただし、不動産その他事業に含まれる賃貸資産は独立したキャッシュ・フローを生み出すと認められる最小単位毎に、遊休資産については個別にグルーピングを行っております。

2014/06/25 15:09

#4 設備投資等の概要

当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は、73億7千4百万円であります。
その主なものは、当社の理想開発センターの建物及び研究開発設備等(18億1千5百万円)、RISO INDUSTRY (THAILAND) CO.,LTD.の建物及び生産設備等(8億3千9百万円)であります。

2014/06/25 15:09

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法を、建物以外の有形固定資産については、主として定率法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/25 15:09