#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 16:30
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産は、506億5千4百万円(前期比35億2千万円増)となりました。これは主に、「現金及び預金」19億8千8百万円、「受取手形及び売掛金」6億5千4百万円、「有価証券」5億円、「商品及び製品」4億1千5百万円がそれぞれ増加したことによるものです。
固定資産は、394億3千4百万円(同14億2千万円減)となりました。これは主に、「建物及び構築物」4億8千2百万円、「工具、器具及び備品」3億5千9百万円、無形固定資産の「その他」3億2千6百万円がそれぞれ減少したことによるものです。
(負債の部)
2018/06/27 16:30
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 16:30