#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)全社資産は、主に当社の資金(現金及び有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)、報告セグメントに配分していない当社の土地、建物であります。

2015/06/25 15:02
#2 主要な設備の状況: なお、金額には消費税等を含んでおりません。
2.提出会社の相模原工場には、子会社ミヨタ精密㈱に賃貸中の建物 1,692㎡を含んでおります。
3.従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外書しております。
2015/06/25 15:02
#3 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～45年
機械及び装置 4～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
ソフトウェア(自社利用)の減価償却方法は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 15:02
#4 設備の新設、除却等の計画（連結）: 社本店の新設、改修につきましては、建物の建て替え及び耐震補強、付帯設備の新設等であります。
2.完成後の増加能力につきましては、合理的な算出が困難なため、記載を省略しております。2015/06/25 15:02
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～45年
機械装置及び運搬具 4～7年
②無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
ソフトウェア(自社利用)の減価償却方法は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 15:02