無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 2億5855万
- 2023年3月31日 -6.66%
- 2億4134万
個別
- 2022年3月31日
- 1億4695万
- 2023年3月31日 -0.03%
- 1億4690万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2023/06/23 17:02
(注)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、主に報告セグメントに配分していない当社の建物に関するもの及び共用資産に関するものです。前連結会計年度 当連結会計年度 減価償却費 138,674 131,187 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 24,814 120,189 合計 163,488 251,376
3.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれています。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2023/06/23 17:02
(ア)無形固定資産
ソフトウエアです。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
製品
見込生産品……先入先出法による原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
受注生産品……個別法による原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品……………個別法による原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料……………主として先入先出法による原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品……………最終仕入原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 7~45年
機械装置及び運搬具 4~7年2023/06/23 17:02 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- d.資本の財源及び資金の流動性2023/06/23 17:02
当社グループは財務の健全性、安定性を保ちながら収益性の拡大を目指すため、財務の健全性・安定性を示す指標として自己資本比率を重視し、その一定水準を維持するとともに、積極的な投資により成長に向けた競争力の強化を図ります。主な資金需要は、製品の原材料費、研究開発費、事業活動に必要な有形・無形固定資産投資、配当金支払などであり、その主な資金原資は、事業活動で積み上げた利益剰余金及び営業キャッシュ・フローです。また、資金の流動性については、自己資金で充分確保されています。
なお、配当金については、市場のニーズに応えうる研究・開発体制の強化、グローバル展開を進めるための投資、機動的な自己株式の取得など、持続的な成長と株主価値向上へ内部留保を活かすと共に、株主の皆様へ適切な利益還元を図るべく、連結配当性向40%以上かつ連結自己資本配当率(DOE)2%以上を利益還元目標としています。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 4~7年2023/06/23 17:02
②無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 4~7年2023/06/23 17:02
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法