コマニー（7945）の外部顧客への売上高 - 日本の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 268億5900万
- 2013年6月30日 -79.54%
- 54億9500万
- 2013年9月30日 +126.7%
- 124億5700万
- 2013年12月31日 +47.87%
- 184億2000万
- 2014年3月31日 +52.18%
- 280億3200万
- 2014年6月30日 -79.05%
- 58億7400万
- 2014年9月30日 +116.43%
- 127億1300万
- 2014年12月31日 +49.52%
- 190億800万
- 2015年3月31日 +51.07%
- 287億1500万
- 2015年6月30日 -78.49%
- 61億7600万
- 2015年9月30日 +116.99%
- 134億100万
- 2015年12月31日 +50.07%
- 201億1100万
- 2016年3月31日 +48.52%
- 298億6900万
- 2016年6月30日 -77.99%
- 65億7400万
- 2016年9月30日 +110.92%
- 138億6600万
- 2016年12月31日 +45.38%
- 201億5900万
- 2017年3月31日 +49.09%
- 300億5500万
- 2017年6月30日 -79.72%
- 60億9600万
- 2017年9月30日 +121.41%
- 134億9700万
- 2017年12月31日 +51.21%
- 204億900万
- 2018年3月31日 +53.77%
- 313億8300万
- 2018年6月30日 -79.23%
- 65億1900万
- 2018年9月30日 +120.25%
- 143億5800万
- 2018年12月31日 +48.5%
- 213億2200万
- 2019年3月31日 +52.42%
- 324億9900万
- 2019年6月30日 -80.04%
- 64億8700万
- 2019年9月30日 +115.15%
- 139億5700万
- 2019年12月31日 +48.46%
- 207億2000万
- 2020年3月31日 +53.17%
- 317億3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2022/06/24 13:33
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2022/06/24 13:33
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #3 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報は以下のとおりであります。2022/06/24 13:33
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報(単位:百万円) その他の収益 ― 外部顧客への売上高 32,359
収益を理解するための基礎となる情報は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項(5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #4 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 上高
本邦以外の外部顧客への売上高は、重要性が乏しいため記載を省略しております。
(2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産は、重要性が乏しいため記載を省略しております。2022/06/24 13:33 - #5 役員・従業員株式所有制度の内容（連結）
- ・受託者:三井住友信託銀行株式会社2022/06/24 13:33
(再信託受託者:株式会社日本カストディ銀行)
・受益者:取締役等のうち受益者要件を満たす者 - #6 提出会社の株式事務の概要（連結）
- 第6 【提出会社の株式事務の概要】2022/06/24 13:33
(注) 当社の株主は、その有する単元未満株式について、次に掲げる権利以外の権利を行使することができない旨を定款に定めております。事業年度 4月1日から3月31日まで 買取手数料 株式の売買の委託に係る手数料相当額として別途定める金額 公告掲載方法 公告方法は、電子公告とする。但し、事故その他やむを得ない事由によって電子公告による公告ができない場合は、日本経済新聞に掲載する。公告掲載URLhttps://www.comany.co.jp/ 株主に対する特典 該当事項はありません。
1.会社法第189条第2項各号に掲げる権利 - #7 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
- 2022/06/24 13:33
1988年4月 当社入社 2005年4月 同 西日本支社副支社長 2008年7月 同 西日本営業本部副本部長 2013年7月 同 東海営業本部長 - #8 脚注（取締役（及び監査役）（連結）
- ⑥ 執行役員2022/06/24 13:33
東南アジア事業部長 本田正、メディカルソリューション開発本部長 芋塚務、施工企画本部長兼施工企画部長兼施工アカデミー部長 松下和明、クリーンルーム事業部副事業部長 花木茂晴、西日本営業本部長 村上謹士郎、東日本営業本部長 山﨑昌樹、経営企画本部長兼経営推進部長 中嶌大樹 - #9 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2022/06/24 13:33
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #10 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）
- (注)1.公開買付者は、本公開買付けの決済の開始日後、塚本幹雄氏から9億60百万円、塚本健太氏から1億18百万円、塚本直之氏から95百万円を上限にそれぞれ追加出資を受ける予定であり、公開買付者の資本金は最大で11億78百万円まで増額される予定とのことです。2022/06/24 13:33
2.「所有割合」とは、当社が2022年5月10日に公表した「2022年3月期 決算短信[日本基準](連結)」(以下「当社決算短信」といいます。)に記載された2022年3月31日現在の当社の発行済株式総数(9,924,075株)から、当社決算短信に記載された同日現在の当社が所有する自己株式数(1,003,486株、同日現在の当社の株式報酬制度に係る信託の所有分(以下「信託所有分」といいます。)を含みます。)から信託所有分(215,948株)を除いた株式数(787,538株)を控除した株式数(9,136,537株)に対する割合(小数点以下第三位を四捨五入)をいいます。以下所有割合の記載において同じとします。
3.塚本健太氏は、当社の役員持株会を通じた持分として386株(小数点以下を切り捨て)に相当する当社株式を間接的に所有しておりますが、上記の塚本健太氏の所有株式数(51,400株)には、塚本健太氏が当該役員持株会を通じた持分として間接的に所有している当社株式386株は含まれておりません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
