クリエートメディック(5187)の役員賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 1010万
- 2009年12月31日 -10.89%
- 900万
- 2010年12月31日 +12.22%
- 1010万
- 2011年12月31日 +22.77%
- 1240万
- 2012年12月31日 ±0%
- 1240万
- 2013年12月31日 +4.03%
- 1290万
- 2014年12月31日 ±0%
- 1290万
- 2015年12月31日 -18.06%
- 1057万
- 2016年12月31日 +78.37%
- 1885万
- 2017年12月31日 -10.44%
- 1688万
- 2018年12月31日 +10.63%
- 1868万
- 2019年12月31日 +1.78%
- 1901万
- 2020年12月31日 -8.04%
- 1748万
- 2021年12月31日 +4.09%
- 1820万
- 2022年12月31日 -4.72%
- 1734万
- 2023年12月31日 -7.65%
- 1601万
- 2024年12月31日 -24.47%
- 1209万
- 2025年12月31日 -33.19%
- 808万
個別
- 2008年12月31日
- 1010万
- 2009年12月31日 -10.89%
- 900万
- 2010年12月31日 +12.22%
- 1010万
- 2011年12月31日 +22.77%
- 1240万
- 2012年12月31日 ±0%
- 1240万
- 2013年12月31日 +4.03%
- 1290万
- 2014年12月31日 ±0%
- 1290万
- 2015年12月31日 -18.06%
- 1057万
- 2016年12月31日 +78.37%
- 1885万
- 2017年12月31日 -10.44%
- 1688万
- 2018年12月31日 +10.63%
- 1868万
- 2019年12月31日 +1.78%
- 1901万
- 2020年12月31日 -8.04%
- 1748万
- 2021年12月31日 +4.09%
- 1820万
- 2022年12月31日 -4.72%
- 1734万
- 2023年12月31日 -7.65%
- 1601万
- 2024年12月31日 -24.47%
- 1209万
- 2025年12月31日 -33.19%
- 808万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3.販売費及び一般管理費の主な費目及び金額2026/03/26 14:52
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 賞与引当金繰入額 25,141 28,252 役員賞与引当金繰入額 8,499 7,077 退職給付費用 72,193 56,271 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(イ)商品及び製品・仕掛品
主に総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ)原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、法人税法に規定する旧定額法を採用しております。
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)により償却しております。
主な借地権の償却期間は、34年であります。
(3) 重要な引当金の計上基準
①貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
②賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、賞与支給見込額を計上しております。2026/03/26 14:52 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/03/26 14:52
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 30,000 34,000 30,000 34,000 役員賞与引当金 12,096 8,081 12,096 8,081 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
・商品及び製品・仕掛品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
・原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、法人税法に規定する旧定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)により償却しております。
3.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については、貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討し回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、賞与支給見込額を計上しております。2026/03/26 14:52