クリエートメディック(5187)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年12月31日
- 8874万
- 2008年12月31日 -60.67%
- 3489万
- 2009年12月31日 -54.69%
- 1581万
- 2010年12月31日 -10.69%
- 1412万
- 2011年12月31日 -3.6%
- 1361万
- 2012年12月31日 +41.57%
- 1927万
- 2013年12月31日 +223.86%
- 6242万
- 2014年12月31日 +27.04%
- 7930万
- 2015年12月31日 +29.58%
- 1億275万
- 2016年12月31日 -40.21%
- 6143万
- 2017年12月31日 +39.83%
- 8590万
- 2018年12月31日 -72.09%
- 2397万
- 2019年12月31日 +25.78%
- 3015万
- 2020年12月31日 -58.74%
- 1244万
- 2021年12月31日 +101.56%
- 2507万
- 2022年12月31日 +121.46%
- 5553万
- 2023年12月31日 +39.31%
- 7736万
- 2024年12月31日 +67.55%
- 1億2962万
- 2025年12月31日 +72.95%
- 2億2417万
個別
- 2007年12月31日
- 8874万
- 2008年12月31日 -60.67%
- 3489万
- 2009年12月31日 -54.69%
- 1581万
- 2010年12月31日 -10.69%
- 1412万
- 2011年12月31日 -3.6%
- 1361万
- 2012年12月31日 +41.57%
- 1927万
- 2013年12月31日 +223.86%
- 6242万
- 2014年12月31日 +27.04%
- 7930万
- 2015年12月31日 +29.58%
- 1億275万
- 2016年12月31日 -40.21%
- 6143万
- 2017年12月31日 +39.83%
- 8590万
- 2018年12月31日 -72.09%
- 2397万
- 2019年12月31日 +25.78%
- 3015万
- 2020年12月31日 -58.74%
- 1244万
- 2021年12月31日 +101.56%
- 2507万
- 2022年12月31日 +121.46%
- 5553万
- 2023年12月31日 +39.31%
- 7736万
- 2024年12月31日 +67.55%
- 1億2962万
- 2025年12月31日 +72.95%
- 2億2417万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/26 14:52
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 法人税等及び税効果額 △23,021 △45,844 その他有価証券評価差額金 52,260 94,552 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 14:52
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △57,099 △102,944 その他 △2,952 △1,878
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 14:52
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 海外子会社の留保利益 △233,994 △227,266 その他有価証券評価差額金 △57,099 △102,944 その他 △27,259 △19,618
前連結会計年度(2024年12月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/03/26 14:52
当連結会計年度末の純資産は、前連結会計年度末と比較して581百万円増加し、16,332百万円となりました。これは、自己株式の取得による減少194百万円に対し、利益剰余金の増加397百万円、その他有価証券評価差額金の増加94百万円、為替換算調整勘定の増加163百万円、退職給付に係る調整累計額の増加122百万円が主な要因であります。
②経営成績の分析