クリエートメディック（5187）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2009年12月31日: 3億8796万
2010年12月31日 +23.69%: 4億7986万
2011年12月31日 +21.44%: 5億8273万
2012年12月31日 -1.47%: 5億7416万
2013年12月31日 -6.03%: 5億3953万
2014年12月31日 +6.46%: 5億7438万
2015年12月31日 +12.6%: 6億4677万
2016年12月31日 -8.52%: 5億9166万
2017年12月31日 +2.82%: 6億832万
2018年12月31日 +10.18%: 6億7024万
2019年12月31日 +10.29%: 7億3922万
2020年12月31日 -2.99%: 7億1711万
2021年12月31日 -1.85%: 7億385万
2022年12月31日 +21.88%: 8億5788万
2023年12月31日 +3.65%: 8億8919万
2024年12月31日 -12.87%: 7億7477万
2025年12月31日 +5.22%: 8億1521万

個別

2008年12月31日: 3億1795万
2009年12月31日 -6.33%: 2億9781万
2010年12月31日 +15.17%: 3億4300万
2011年12月31日 +9.15%: 3億7440万
2012年12月31日 -16.45%: 3億1280万
2013年12月31日 -6.85%: 2億9138万
2014年12月31日 -11.67%: 2億5737万
2015年12月31日 +25.27%: 3億2240万
2016年12月31日 -14.66%: 2億7512万
2017年12月31日 +6.69%: 2億9351万
2018年12月31日 +9.76%: 3億2216万
2019年12月31日 +21.99%: 3億9301万
2020年12月31日 -10.93%: 3億5004万
2021年12月31日 -11.62%: 3億935万
2022年12月31日 +35.78%: 4億2006万
2023年12月31日 -2.28%: 4億1047万
2024年12月31日 -24.35%: 3億1053万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

③棚卸資産
(イ)商品及び製品・仕掛品
主に総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。

2025/03/28 12:36

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(資産)
当連結会計年度末の資産は、前連結会計年度末と比較して788百万円増加し20,047百万円となりました。これは、電子記録債権の減少152百万円、商品及び製品の減少284百万円、仕掛品の減少114百万円、土地売却による減少557百万円に対し、現金及び預金の増加1,925百万円が主な要因であります。
(負債)

2025/03/28 12:36

#3 製造原価明細書（連結）

ます。
なお、子会社等から仕入れた中間部材は「仕掛品他勘定受入高」の勘定で処理しておりますが、他勘定振
替高にマイナスで含めております。

2025/03/28 12:36

#4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前事業年度	当事業年度
商品及び製品	1,892,664	1,330,158
仕掛品	410,471	310,538
原材料及び貯蔵品	284,435	189,754

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.棚卸資産の評価(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載した事項と同一であるため、記載を省略しております。

2025/03/28 12:36

#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
商品及び製品	2,376,010	2,091,024
仕掛品	889,199	774,771
原材料及び貯蔵品	1,049,028	1,055,435

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは、棚卸資産の連結貸借対照表価額は主として総平均法または移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により算定しており、取得原価と連結会計年度末における正味売却価額のいずれか低い方の金額で評価しております。

2025/03/28 12:36

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(3)棚卸資産の評価基準及び評価方法
・商品及び製品・仕掛品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。

2025/03/28 12:36