有価証券報告書-第41期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、法人税法に規定する旧定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)により償却しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。