有価証券報告書-第39期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「割増退職金」、「事務所移転費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた322百万円は、「割増退職金」117百万円、「事務所移転費用」63百万円、「その他」141百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「オンラインコンテンツ仮勘定の増減額(△は増加)」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。また、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の流動資産の増減額(△は増加)」、「その他の流動負債の増減額(△は減少)」は、連結キャッシュ・フロー計算書の明瞭性を高める観点から、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「オンラインコンテンツ仮勘定の増減額(△は増加)」△704百万円、「その他の流動資産の増減額(△は増加)」875百万円、「その他の流動負債の増減額(△は減少)」545百万円、「その他」239百万円は、「その他」956百万円として組み替えております。