6417 三共

時価

5049億円

PER 予

10.14倍

2010年以降

4.15-199.32倍
（2010-2024年）

1.7倍

2010年以降

0.56-1.69倍
（2010-2024年）

4.12%

ROE 予

16.71%

ROA 予

14.4%

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、減価償却費、資本準備金

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減		減価償却費		資本準備金
2007/03	-		-		238億
2008/03	-879百万		-		238億	±0%
2009/03	-		-		238億	±0%
2010/03	-		-		238億	±0%
2011/03	-		-		238億	±0%
2012/03	-		-		238億	±0%
2013/03	-		123百万		238億	±0%
2014/03	-		128百万	+4.1%	238億	±0%
2015/03	-		135百万	+5.5%	238億	±0%
2016/03	-		123百万	-8.9%	238億	±0%
2017/03	-		115百万	-6.5%	238億	±0%
2018/03	-		97百万	-15.7%	238億	±0%
2019/03	-		88百万	-9.3%	238億	±0%
2020/03	-		91百万	+3.4%	238億	±0%
2021/03	-		143百万	+57.1%	238億	±0%
2022/03	-		156百万	+9.1%	238億	±0%
2023/03	-		166百万	+6.4%	238億	±0%
2024/03	-		146百万	-12%	238億	±0%

2007年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: -
資本準備金: 237億5000万

2008年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -8億7900万
減価償却費: -
資本準備金: 237億5000万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: -
資本準備金: 237億5000万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: -
資本準備金: 237億5000万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: -
資本準備金: 237億5000万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: -
資本準備金: 237億5000万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2300万
資本準備金: 237億5000万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2800万
資本準備金: 237億5000万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億3500万
資本準備金: 237億5000万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億2300万
資本準備金: 237億5000万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億1500万
資本準備金: 237億5000万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 9700万
資本準備金: 237億5000万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 8800万
資本準備金: 237億5000万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 9100万
資本準備金: 237億5000万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億4300万
資本準備金: 237億5000万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億5600万
資本準備金: 237億5000万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億6600万
資本準備金: 237億5000万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
減価償却費: 1億4600万
資本準備金: 237億5000万