持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、前払費用、当期製品製造原価
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -8億7900万
- 前払費用
- 31億3900万
- 当期製品製造原価
- 1265億600万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 48億5000万
- 当期製品製造原価
- 925億2400万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 44億6200万
- 当期製品製造原価
- 739億2300万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 36億1600万
- 当期製品製造原価
- 846億1300万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 45億3700万
- 当期製品製造原価
- 710億8100万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 56億1400万
- 当期製品製造原価
- 513億2400万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 58億5200万
- 当期製品製造原価
- -
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 51億7500万
- 当期製品製造原価
- -
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 44億4800万
- 当期製品製造原価
- -
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 60億6400万
- 当期製品製造原価
- -
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 15億4800万
- 当期製品製造原価
- -
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 17億500万
- 当期製品製造原価
- -
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 13億4100万
- 当期製品製造原価
- -
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 14億5800万
- 当期製品製造原価
- -
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 10億7900万
- 当期製品製造原価
- -
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 11億6800万
- 当期製品製造原価
- -
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 前払費用
- 12億8500万
- 当期製品製造原価
- -