6417 三共

時価

5049億円

PER 予

10.14倍

2010年以降

4.15-199.32倍
（2010-2024年）

1.7倍

2010年以降

0.56-1.69倍
（2010-2024年）

4.12%

ROE 予

16.71%

ROA 予

14.4%

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、前払費用、当期製品製造原価

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減		前払費用		当期製品製造原価
2008/03	-879百万		31.4億		1265億
2009/03	-		48.5億	+54.5%	925億	-26.9%
2010/03	-		44.6億	-8%	739億	-20.1%
2011/03	-		36.2億	-19%	846億	+14.5%
2012/03	-		45.4億	+25.5%	711億	-16%
2013/03	-		56.1億	+23.7%	513億	-27.8%
2014/03	-		58.5億	+4.2%	-
2015/03	-		51.8億	-11.6%	-
2016/03	-		44.5億	-14%	-
2017/03	-		60.6億	+36.3%	-
2018/03	-		15.5億	-74.5%	-
2019/03	-		17.1億	+10.1%	-
2020/03	-		13.4億	-21.3%	-
2021/03	-		14.6億	+8.7%	-
2022/03	-		10.8億	-26%	-
2023/03	-		11.7億	+8.2%	-
2024/03	-		12.9億	+10%	-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -8億7900万
前払費用: 31億3900万
当期製品製造原価: 1265億600万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 48億5000万
当期製品製造原価: 925億2400万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 44億6200万
当期製品製造原価: 739億2300万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 36億1600万
当期製品製造原価: 846億1300万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 45億3700万
当期製品製造原価: 710億8100万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 56億1400万
当期製品製造原価: 513億2400万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 58億5200万
当期製品製造原価: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 51億7500万
当期製品製造原価: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 44億4800万
当期製品製造原価: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 60億6400万
当期製品製造原価: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 15億4800万
当期製品製造原価: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 17億500万
当期製品製造原価: -

2020年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 13億4100万
当期製品製造原価: -

2021年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 14億5800万
当期製品製造原価: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 10億7900万
当期製品製造原価: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 11億6800万
当期製品製造原価: -

2024年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 12億8500万
当期製品製造原価: -