6417 三共

時価

5049億円

PER 予

10.14倍

2010年以降

4.15-199.32倍
（2010-2024年）

1.7倍

2010年以降

0.56-1.69倍
（2010-2024年）

4.12%

ROE 予

16.71%

ROA 予

14.4%

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、前払費用

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減		前払費用
2008/03	-879百万		31.4億
2009/03	-		48.5億	+54.5%
2010/03	-		44.6億	-8%
2011/03	-		36.2億	-19%
2012/03	-		45.4億	+25.5%
2013/03	-		56.1億	+23.7%
2014/03	-		58.5億	+4.2%
2015/03	-		51.8億	-11.6%
2016/03	-		44.5億	-14%
2017/03	-		60.6億	+36.3%
2018/03	-		15.5億	-74.5%
2019/03	-		17.1億	+10.1%
2020/03	-		13.4億	-21.3%
2021/03	-		14.6億	+8.7%
2022/03	-		10.8億	-26%
2023/03	-		11.7億	+8.2%
2024/03	-		12.9億	+10%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -8億7900万
前払費用: 31億3900万

2009年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 48億5000万

2010年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 44億6200万

2011年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 36億1600万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 45億3700万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 56億1400万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 58億5200万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 51億7500万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 44億4800万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 60億6400万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 15億4800万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 17億500万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 13億4100万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 14億5800万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 10億7900万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 11億6800万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
前払費用: 12億8500万