6417 三共

時価

4438億円

PER 予

8.91倍

2010年以降

4.15-199.32倍
（2010-2024年）

1.5倍

2010年以降

0.56-1.69倍
（2010-2024年）

4.69%

ROE 予

16.81%

ROA 予

14.38%

賞与引当金の増減額（△は減少）、少数株主持分、自己株式他3件

【期間】

通期

年度	賞与引当金の増減額（△は減少）	少数株主持分	自己株式	持分法の適用範囲の変動	株式給付信託による自己株式の取得	減価償却累計額
2007/03	-	-	-6.7億	-	-	-
2008/03	47百万	-	-15.7億赤拡	-	-	-107億
2009/03	42百万 -10.6%	-	-89.4億赤拡	-	-	-126億赤拡
2010/03	64百万 +52.4%	-	-89.7億赤拡	-	-	-136億赤拡
2011/03	34百万 -46.9%	-	-173億赤拡	-	-	-151億赤拡
2012/03	-51百万赤転	-	-209億赤拡	-	-	-158億赤拡
2013/03	12百万黒転	-	-209億赤拡	-	-	-167億赤拡
2014/03	11百万 -8.3%	103百万	-209億赤拡	-	-	-162億赤縮
2015/03	0 -100%	-	-197億赤縮	-	-	-166億赤拡
2016/03	5百万	-	-397億赤拡	-	-	-170億赤拡
2017/03	-4百万赤転	-	-397億 ±0%	-	-	-170億赤縮
2018/03	-30百万赤拡	-	-388億赤縮	607百万	-	-162億赤縮
2019/03	-12百万赤縮	-	-388億赤拡	-	-	-135億赤縮
2020/03	-16百万赤拡	-	-318億赤縮	-	-	-130億赤縮
2021/03	-16百万 ±0%	-	-318億赤縮	-	-	-123億赤縮
2022/03	-14百万赤縮	-	-406億赤拡	-	-	-106億赤縮
2023/03	47百万黒転	-	-296億赤縮	-	-	-96.2億赤縮
2024/03	65百万 +38.3%	-	-487億赤拡	-	-15.5億	-101億赤拡

2007年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: -
少数株主持分: -
自己株式: -6億7000万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -

2008年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: 4700万
少数株主持分: -
自己株式: -15億7000万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -106億8900万

2009年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: 4200万
少数株主持分: -
自己株式: -89億4000万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -126億3200万

2010年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: 6400万
少数株主持分: -
自己株式: -89億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -136億700万

2011年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: 3400万
少数株主持分: -
自己株式: -173億3700万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -151億1400万

2012年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: -5100万
少数株主持分: -
自己株式: -209億3000万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -158億4200万

2013年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: 1200万
少数株主持分: -
自己株式: -209億3200万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -167億3800万

2014年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: 1100万
少数株主持分: 1億300万
自己株式: -209億3700万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -162億3900万

2015年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: 0
少数株主持分: -
自己株式: -197億2400万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -165億9700万

2016年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: 500万
少数株主持分: -
自己株式: -397億
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -170億4300万

2017年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: -400万
少数株主持分: -
自己株式: -397億
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -170億300万

2018年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: -3000万
少数株主持分: -
自己株式: -387億8200万
持分法の適用範囲の変動: 6億700万
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -161億6500万

2019年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: -1200万
少数株主持分: -
自己株式: -387億8500万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -134億6000万

2020年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: -1600万
少数株主持分: -
自己株式: -318億2200万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -130億1700万

2021年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: -1600万
少数株主持分: -
自己株式: -317億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -123億3900万

2022年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: -1400万
少数株主持分: -
自己株式: -405億5800万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -106億3700万

2023年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: 4700万
少数株主持分: -
自己株式: -296億200万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -
減価償却累計額: -96億1500万

2024年3月

賞与引当金の増減額（△は減少）: 6500万
少数株主持分: -
自己株式: -486億8600万
持分法の適用範囲の変動: -
株式給付信託による自己株式の取得: -15億5000万
減価償却累計額: -100億9300万