三共（6417）の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7億1000万
- 2009年3月31日 +5.92%
- 7億5200万
- 2010年3月31日 +8.64%
- 8億1700万
- 2011年3月31日 +4.16%
- 8億5100万
- 2012年3月31日 -5.64%
- 8億300万
- 2013年3月31日 +2.24%
- 8億2100万
- 2014年3月31日 +1.34%
- 8億3200万
- 2015年3月31日 +0.12%
- 8億3300万
- 2016年3月31日 +0.72%
- 8億3900万
- 2017年3月31日 -0.6%
- 8億3400万
- 2018年3月31日 -3.72%
- 8億300万
- 2019年3月31日 -1.49%
- 7億9100万
- 2020年3月31日 -3.29%
- 7億6500万
- 2021年3月31日 -2.09%
- 7億4900万
- 2022年3月31日 -2%
- 7億3400万
- 2023年3月31日 +6.4%
- 7億8100万
- 2024年3月31日 +8.45%
- 8億4700万
- 2025年3月31日 +2.72%
- 8億7000万
- 2026年3月31日 +3.79%
- 9億300万
個別
- 2008年3月31日
- 6億2300万
- 2009年3月31日 +5.78%
- 6億5900万
- 2010年3月31日 +9.86%
- 7億2400万
- 2011年3月31日 +3.73%
- 7億5100万
- 2012年3月31日 -5.86%
- 7億700万
- 2013年3月31日 -0.42%
- 7億400万
- 2014年3月31日 ±0%
- 7億400万
- 2015年3月31日 +0.99%
- 7億1100万
- 2016年3月31日 +0.28%
- 7億1300万
- 2017年3月31日 -0.56%
- 7億900万
- 2018年3月31日 -3.53%
- 6億8400万
- 2019年3月31日 -2.05%
- 6億7000万
- 2020年3月31日 -2.24%
- 6億5500万
- 2021年3月31日 +0.92%
- 6億6100万
- 2022年3月31日 -0.15%
- 6億6000万
- 2023年3月31日 +8.03%
- 7億1300万
- 2024年3月31日 +6.45%
- 7億5900万
- 2025年3月31日 +2.9%
- 7億8100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/06/26 11:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給与手当 3,542 百万円 4,094 百万円 賞与引当金繰入額 409 百万円 407 百万円 退職給付費用 161 百万円 196 百万円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
イ.商品・製品・原材料
主として総平均法
ロ.仕掛品・貯蔵品
個別原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。2025/06/26 11:30 - #3 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2025/06/26 11:30
(単位:百万円) 貸倒引当金 64 18 44 38 賞与引当金 759 781 759 781 株主優待引当金 162 154 162 154 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 11:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 未払事業税 370 百万円 688 百万円 賞与引当金 232 百万円 239 百万円 貸倒引当金 19 百万円 11 百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 11:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 棚卸資産未実現利益 11 百万円 96 百万円 賞与引当金 259 百万円 266 百万円 貸倒引当金 19 百万円 11 百万円
- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
① 商品・製品・原材料
総平均法
② 仕掛品・貯蔵品
個別原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。2025/06/26 11:30
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
